昭和戦前期の社債・株式資料に基づき、経営危機にありながらデフォルトを回避できたと推測される企業(社債)の検出を行った。この作業は、デフォルトした企業の確認の作業よりもさらに困難を伴うが、「株式会社年鑑」(大阪屋証券)や「株式社債年鑑」(山一證券)等の資料を用いて、社債の償還、資本異動、純利益などのデータを手がかりとして作業を行った。 デフォルトした企業群と回避できた企業群との間に、財務状態に関して、重なり合う部分(有意な差がない企業)が存在することを検出した。ただし、それらの重なり合う両群の間に、借入金の有無、未払株金、減資に違いがあることも確認した。ただし、それらの要因が、どのように作用したかというメカニズムの解明は、報告書作成段階では、公表するに値する結論に到達していない。鉄道業以外の産業での分析とともに、今後の課題としたい。
|