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1997 年度 研究成果報告書概要

地震時における基礎の損傷低減に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 07805045
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 構造工学・地震工学
研究機関国士館大学

研究代表者

松浦 聖  国士舘大学, 工学部, 教授 (60024189)

研究分担者 菊田 征勇  国士舘大学, 工学部, 教授 (60095700)
研究期間 (年度) 1995 – 1997
キーワード剛体基礎 / ねじり振動 / 動的実験 / 耐震 / 断面形状効果 / 免震工 / 衝撃加振
研究概要

本年を含む3年間において、実施した研究は次の通りである。
剛体基礎の損傷低滅に関する研究を実施す際に、剛体基礎の動的な特性を把握しておくことは、非常に重要なことである。そこで、剛体基礎の直接加振、および外部からの加振実験を実施し、動的なばね定数と減衰定数をある程度把握した。また、剛体基礎にねじり加振と上下加振を同時に作用させ、多方向からの地震波入射を想定した実験を行い、2、3の結果を得た。以上の実験を実施した後、本研究の核心である地震時の基礎損傷低滅に関する実験を行った。以下に免振工を取り入れた、基礎の振動実験の詳細を記す。
矩形剛体基礎の近傍に円形(直径0.2m)に加工した免地震を設け、基礎に作用する地震動の減少効果を評価し。免震工の施工に先立ち、免震工が無い場合の地震動による基礎の応答を計測した。地震動は、基礎中心から6mの地点に垂直な壁を掘削し、その壁にふりこの要領でコンクリートブロック(重量1.0t)を衝突させ、地盤振動を誘発させた。ブロックの引き上げ高さを変えることにより、地盤振動の大きさを変化させた。基礎の応答評価は、地震動発生地点から1.0mの位置に加速度計を設置し、観測された加速度と、基礎応答の比で評価した。免震工は1列と2列の場合について実験を行い、地盤震動遮蔽効果を評価した。
結果としては、地盤振動が小さい場合、免震工を設置しない方が免震工を設置した場合に比べ基礎応答が小さい。しかし、地盤振動の増大に伴い、免震工を設置した場合の地盤震動遮蔽効果は顕著に現れた。また、免震工1列と2列の比較ではあまり差違は無く、免震工が1列でも充分地盤震動遮蔽効果を発揮することが確認できた。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 松浦 聖、他: "剛体基礎の複合加振時における挙動の研究(1)" 土木学会第52回年次学術講演会講演概要集. 1-B. 798-799 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 松浦 聖、他: "剛体基礎の複合加振時における挙動の研究(2)" 第25回土木学会関東支部技術研究発表会講演概要集. 66-67 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 松浦 聖、他: "円柱免震工の免震効果に関する実験的研究" 第33回地盤工学研究発表会 平成10年度発表概要集. (発表予定、投稿済み). (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] SEI MATSUURA ET AL.: "STUDY ON BEHAIVIOR OF RIGID FOUNDATION DUARING COMBINED VIBRATIONS (1)" PROCEEDINGS OF THE 52ND ANNUAL CONFERENCE OF THE JAPAN SOCIETY OF CIVIL ENGINEERS. 798-799 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] SEI MATSUURA ET AL.: "STUDY ON BEHAIVIOR OF RIGID FOUNDATION DUARING COMBINED VIBRATION (2)" PROCEEDINGS OF THE 25TH KANTO REGIONAL CONFERENCE OF THE JAPAN SOCIETY OF CIVIL ENGINEERS. 66-67 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] SEI MATSUURA ET AL.: "EXPERIMENTAL STUDY ON EFFECT OF CYLINDRICAL BASE ISOLATION SYSTEM" PROCEEDINGS OF THE 33RD JAPAN NATIONAL CONFERENCE ON GEOTECHNICAL ENGINEERING. (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

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公開日: 1999-03-16  

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