研究課題
平成8年度において以下の8項目を実施した。1.日本の青少年の意識形成に関する基礎情報の収集及び整理2.国内・国外での青少年の意識調査及び一般(20才以上)の意識調査に関する調査試料データを収集整理3.国内における青少年に関する既存の意識調査の二次的再分析並びに分析結果の検討4.米国でのプリテスト調査に取り入れる質問項目の選定(日本側より1996年9月下旬3名が渡米し協議した)a)日米それぞれに固有の質問項目群の選定(青少年並びに一般)b)日米に共通の質問項目群の選定(青少年並びに一般)a)とb)のためにi.既存の調査結果(2による)の利用ii.「日本人の国民性」調査結果(統計数理研究所による)の利用iii.意識の国際比較研究による5ヶ国調査結果(特別推進研による)の利用5.質問項目の翻訳、翻訳チェック、質問文確定6.調査企画における問題点の検討、整理7.米国カリフォルニア州における44問を使用してのプリテスト調査の実施8.プリテストの集計結果を整理、調査実施上の問題点の検討新たな知見としては以下の2点である。1)既存の米国と日本のデータから国民性の形成過程に関連する青少年の意識の相違点は両国間でかなり大きいことが明らかとなった。しかし、物質的そして脱物質的なものの見方についての今までの理論や議論は20才以上の成人のみならず中高生を中心とした青少年についても両国において支持されることが判明した。この点については特に収斂理論が支持されたといえる。2)プリテスト並びに既存の調査をみると本研究を進める上で自由記述の計量的分析を行うことが不可欠である。この実施によりさらなる知見が得られることが見込まれる。来年はSPADのプログラムを駆使しこの実現を目指す。また、来年は米国における全国調査を実施する予定である。
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