| 研究課題/領域番号 |
08255101
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
安井 至 東京大学, 国際・産学共同研究センター, 教授 (20011207)
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| 研究分担者 |
山地 憲治 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (80262038)
定方 正毅 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (30011175)
中杉 修身 国立環境研究所, 化学環境部, 部長 (50109899)
高月 紘 京都大学, 環境保全センター, 教授 (80026228)
松尾 友矩 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (80010784)
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| キーワード | 21世紀危機予測 / 人類生存 / 環境リスク / 資源供給 / 法制度・経済体制 / 最終結論 |
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| 研究概要 |
本研究班は、環境問題と世代間の調停問題として取り上げ、未来世代の生存に対して現世代がどのような危機を与えているか、可能な限り多様な側面から検討すると同時に、未来世代の危機を最小化するための社会システムの構築方法について検討をしている。今年度の検討課題として取り上げたものおよびその成果は以下の通り。資源・エネルギー消費の地球へのインパクトの評価方法を再検討し、持続可能に対する評価を入れた方式を開発したこと。人工の配置、特に、農業・林業への適性配置について検討を行い、現在のようなコスト優先型の配置は望ましくないとの結論したこと。エネルギー供給限界と二酸化炭素吸収資源について検討を行ったこと。特に、バイオマスが本当に使う価値のあるエネルギー源であるかどうか、その利用によって二酸化炭素放出を減少できるかをコンピュータモデルによって検討した。食糧供給限界と全球レベルでの土地利用のモデルとを複合的に取り扱う方法論を検討したこと。特に、食糧供給限界については、NGOと国連機関とでは、見解に大きな違いがあることをどのように解釈するかについての検討を行った。環境中の化学物質による人類生存のリスクがどのようなものが有るかについて、定量的な解析を行い、水道水あるいは大気中にもかなり多数の高リスク物質が存在することを明らかにし、その対策を考察したこと。経済モデルを構築して、炭素税などの実施によってどのような経済的な影響が出るかを検討した。法律的な枠組みを最終的に議論した。
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