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1997 年度 実績報告書

地球本位型社会の境界条件と実現手法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 08255101
研究機関東京大学

研究代表者

安井 至  東京大学, 国際産学共同研究センター, 教授 (20011207)

研究分担者 山地 憲治  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (80262038)
定方 正毅  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (30011175)
中杉 修身  国立環境研究所, 化学環境部, 部長 (50109899)
高月 絋  京都大学, 環境保全センター, 教授 (80026228)
松尾 友矩  東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (80010784)
キーワード人間地球系 / 食糧生産 / 食糧危機 / 後悔する技術 / 吸収方式 / 廃棄物 / 環境インパクト
研究概要

重点領域「人間地球系」の最終結論を導くことを使命とするE40では、班員がそれぞれの専門領域に関する研究を進めながら、お互いに情報交換を行うことによって、研究を進めた。まず、食糧生産に関しては、中国が食糧のブラックホールになるかどうか、を視点とする研究を進め、早ければ2010年に、遅くとも2050年には、食糧危機の原因になる可能性を示した。エネルギー供給と二酸化炭素放出については、2050年までに、かなりの二酸化炭素の処分が必須となる状況であること、原子力を増加させる必要があることなどの結論が得られた。一方、技術の評価としては、二酸化炭素の処分による対策技術は、後悔する技術である可能性が高く、省エネルギーと自然エネルギー、さらには、二酸化炭素の植林などによる吸収方式を採用すべきとの結果になった。廃棄物の観点から言えば、処分地の不足は、現在日本のもっとも差し迫った危機であり、埋めないこと、適正物以外の焼却を止めるといった報告へ社会を転換する必要があることが示された。その他、土地利用の最適化、人口配置と林業の関係、東アジアの経済モデル、経済的インセンティブとしての炭素税、法的な規制のあり方などの検討も行われた。環境インパクト全体を対象としたとき、異なるカテゴリ間にどのようなウェイトを考えるべきであるかに関し、時間を抽象軸として採用する新たな提案を行った。本研究の成果は、報告書としてまとめられる他に、丸善から一般図書として出版される予定である。また、平成10年度に発表会を行う。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 安井 至: "地球インパクトの低減と材料科学" セラミックス. 33・2. 81-85 (1998)

  • [文献書誌] 安井 至: "環境調和型産業の実現に向けて" 環境管理. 33・1. 13-21 (1997)

  • [文献書誌] 岩田 規久男: "CO_2排出抑制のための経済的手段の有効性と炭素税導入の効果" 日本エネルギー学会誌. 11・76. (1997)

  • [文献書誌] 山地 憲治: "バイオエネルギー資源評価の為のバイオマスバランス表の作成" エネルギー資源. 18・6. 68-74 (1997)

  • [文献書誌] 小島 紀徳: "Absorption and Fixation of Carbon Dioxide by Rock Weathering" Energy Conversion and Management. 38. 461-466 (1997)

  • [文献書誌] 高月 紘: "現代環境論" 有斐閣, (1996)

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公開日: 1999-03-15   更新日: 2016-04-21  

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