| 研究課題/領域番号 |
08301017
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(A)
|
| 応募区分 | 総合 |
|---|
| 研究機関 | 専修大学 |
|---|
研究代表者 |
北川 隆吉 専修大学, 文学部, 教授 (10061037)
|
|---|
| 研究分担者 |
北島 滋 宇都宮大学, 国際学部, 教授 (80109735)
岩城 完之 関東学院大学, 文学部, 教授 (10001794)
帯刀 治 茨城大学, 人文学部, 教授 (20007751)
板倉 達文 名古屋大学, 情報文化学部, 教授 (10139389)
柴田 弘捷 専修大学, 文学部, 教授 (80103414)
|
|---|
| キーワード | グローバルゼーション / イノベーション / インフォメーション・システム / コミュニティ・ストラクチャー |
|---|
| 研究概要 |
本研究は、グロバリゼーション、イノベーション、インフォメーション・システム、コミュニティ・ストラクチャーの4方面から、我が国社会の変動を調査検討し、事態の展開の根本に存在する社会的ダイナミズムをあきらかにすることを目的としている。
研究は3カ年にわたっているが、本年度は、東京圏で実施し、次の5地点を対象として調査研究を進めた。すなわち、(1)東京臨海副都心(江東・足立を含む)、(2)千葉県北部および茨城県県南(3)埼玉県埼京線沿線、(4)多摩、八王子、立川を中心とする地域、(5)神奈川県央地域である。東京圏での調査の結果、以下の点が明らかにされた。四全総策定(1986年)によって実はそれに先立つ1980年以後、我が国社会は東京圏を頂点として、半径300KM以内と以外の大きな社会的格差を生みだした。バブル経済の崩壊してもなお東京圏の位置は高まり、その他の地域との格差はますます広がっていることが調査から明らかになった。そして1997年6月策定予定の五全総によって、300km以内にも、いわば淘汰がおこり、大阪(近畿圏)と名古屋(この場合は現行の行政単位としての名古屋市域)は、頂点の東京圏から切り離され、再編されようとしている。
そこで、来年度は、東京圏での調査結果と比較検討する意味で、以下の5地域を予定している。(1)五全総によって、グローバルあるいはアジアゲートと呼ばれる国家的絵大型開発がすすんで東京臨海副都心に対応した中部国際空港を抱える名古屋市、(2)これまで重厚長大を基幹とした工業化のゆきどまりの上に、新しく可能で有ればハイテク基地などとして発展が望まれる千葉北部・茨城県南との対応で、愛知県豊橋・三河東部。(3)伝統的工業生産基地をかかえながら、巨大年の人口膨張の池皿となり、さらに大都市工業の外延馳駆として展開しつつある地域の埼玉県埼京線沿線に対応した岐阜県中濃(可児市、美濃関市、美濃加茂市)、(4)既存の工業から出発して機能集積をもちつつ、新しい展開を示している地方工業の中心地域としての、東京多摩地域との対比での静岡県浜松市。(5)ハイテク化によって急速に展開した神奈川県央地域に対応した岐阜県大垣市。
なお、本調査研究の成果の中間的報告として『現代日本の社会変動と地域社会の変容』(北川隆吉編、平成9年3月)が発表されている。
|
