| 研究概要 |
戦後50年を経過した今日、4年生大学に学ぶ女性は3割、大学院に学ぶ女性は2割となったが、4年制大学の女性教員は、まだ1割を占める程度にすぎない。依然として学術研究に女性が占める割合は少数である。このような状況に照らして、本研究は第15期日本学術会議の「女性科学研究者の環境改善の緊急性についての提言」(平成6年5月)を具体化することを目指して、女性科学研究者をとりまく研究環境の実態をジェンダーの視点から分析し、その改善と次世代育成のための方策を検討することを目的とする。
調査対象は、日本学術会議第16期(平成6〜9年)の諸研究連絡委員会及び前会員であった女性研究者84名のうち、24名の委員が関連している学会のなかから28学会を選び、それらの会員名簿をもとに男女会員5,000名(女3,225名 男1,775名)を無作為抽出した。この対象者に郵送法で質問紙調査を行い、2042名(女1,353名 男689名)から有効回答(40.84%)を得た。
その結果を、併せて行った学会別状況調査と既存の諸統計等を参考にしつつ分析する。別添の報告書は具体的には以下の内容で構成されている。すなわち、はじめに、第1章 本研究の概要、第2章 回答者のプロフィール、第3章 研究活動の実態、第4章 研究活動を規定する認知的要因、第5章 研究者の雇用状況 第6章ライフコース分析、第7章 男女差別とセクシュアル・ハラスメント、第8章 各学会における諸活動への女性研究者の参画状況の調査(学会別状況調査)結果、付録(調査票)となっている。
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