| 研究課題/領域番号 |
08308008
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
前迫 孝憲 大阪大学, 人間科学部, 教授 (00114893)
星野 敦子 十文字女子大, 社会情報学部, 助教授 (40225793)
屋敷 和佳 国立教育研究所, 教育政策研究部, 室長 (70150026)
齊藤 貴浩 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助手 (50302972)
中川 正宣 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (40155685)
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| 研究期間 (年度) |
1996 – 1998
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| キーワード | 人材養成 / 職業教育 / 企業内教育 / 大学評価 / 科学技術教育 |
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| 研究概要 |
企業における学校教育の成果の活用、学校教育に対する期待、社会環境の変化が企業内教育に与える影響等に関して、3,000社を無作為抽出し、アンケート調査を行った。477社から回答を得た。
人材開発、営業、企画・研究・開発、現業の4部門に分け、部門間比較を行ったところ、どの部門も情報化や技術革新というような社会環境の変化を受けている企業ほど、能力主義等の合理的な人事制度が今後広く実施されると予想していることが示された。また、学校教育にどのような能力を期待しているかに関しては、どの部門も態度の能力向上を期待しているという結果が得られた。その期待度合は、人材開発部門よりもそれ以外の部門の方が大きかった。また、営業部門以外では技能についても学校教育に期待しており、とりわけ現業部門や企画・研究・開発部門では、より期待している傾向にあった。そして、部門によっては専門知識が学校教育に要求されると予測したものの、知識を期待している部門は企画・研究・開発部門のみという結果になった。時代の先端にあることを要求され、より特殊的、専門的色彩が強い部門で、仕事に関連する知識を身につけることを学校教育に期待しているといえる。
また、年間企業内教育費の推定では、環境変化の激しい情報産業であること、情報化、及び技術革新に対応しようとしていること、成長企業であることが、企業内教育費を高める傾向にあることが明らかになった。今後、情報化、技術革新が進展すれば、企業はその変化に対応し続けていかなければならず、教育を重視する方向により一層進むと予測される。教育機関修了後、理工系人材が労働市場に新規参入するためには、職業的知識技術の準備、すなわち企業内教育でどの程度生産性が向上するかという訓練可能性がとりわけ重要になってくる。したがって、学校での授業方法改善が今以上に必要となると考えられる。
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