| 研究課題/領域番号 |
08403001
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| 研究種目 |
基盤研究(A)
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
藤田 昌久 京都大学, 経済研究所, 教授 (90281112)
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| 研究分担者 |
森 知也 京都大学, 経済研究所, 助教授 (70283679)
黒田 達朗 名古屋大学, 情報文化学部, 助教授 (00183319)
中川 大 京都大学, 工学部, 助教授 (30180251)
田渕 隆俊 東京大学大学院, 経済学研究科, 助教授 (70133014)
石川 義孝 京都大学, 文学部, 助教授 (30115787)
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| キーワード | 空間経済システム / 複雑系 / 自己組織化 / ハブ効果 / 多国籍企業 / 大都市圏空間構造 / 国際地域モデル |
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| 研究概要 |
1.非線形・複雑系モデル分析の統一的観点から、空間経済システムの自己組織化・構造変化・進化の長期的プロセスを説明する為の基礎的経済学モデルを連続な地域空間において定式化、長期的変動プロセスを数学的に分析するとともに、コンピューターを用いてシュミレーションを行なった。その結果、そのモデルによる空間経済システムは、経済全体の人口の増大とともに繰り返し起こる分岐を通じて、長期的には多階層の都市システムに自己組織化により発展して行くことが確認された。さらには、交通ネットワークを導入した理論モデルを発展させ、それを用いて、都市システムの形成において、港湾や鉄道駅などの交通ネットワークのノードが持つハブ効果を分析した。
2.大企業の国内及びグローバルな変化に関する理論及び実証研究を行うために、我が国のエレクトロニクスにおける代表的大企業9社(日本電気、東芝、日立、富士通、三菱電機、松下、三洋、シャープ、ソニー)を取り上げ、各々の企業の1960年代からの企業組織およびグローバルな立地展開についての基礎資料を収集し、データの予備的な分析を行なった。次年においては、そのデータを用いて、それらの多国籍企業のグローバルな組織・立地展開の長期的比較分析を行なう予定である。
3.上記1に説明された基礎モデルをもとに、大都市圏内部の空間構造の長期的な変化の数理経済モデルを定式化し、そのモデルの持つ特性を数学的に分析した。特に、そのモデルにより、サブセンターの形成が説明できることが確認された。次年度にはさらに本格的なモデル分析行う予定である。
4.一方、上記1における基礎モデルをもとに、日本の戦後における地域構造変化の分析のためのモデルを開発し、実証研究に着手した。
5.さらに、上記1の基礎モデルに国境を導入し、多国を含む国際地域モデルを開発することに着手した。このモデルの本格的な発展は次年度に行う予定である。
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