• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1996 年度 実績報告書

談話的能力と4言語技能-外国語と日本語教育改善のための対照比較的基礎研究-

研究課題

研究課題/領域番号 08409003
研究種目

基盤研究(A)

研究機関東京大学

研究代表者

松野 和彦  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (90029679)

研究分担者 斉藤 兆史  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 助教授 (80162246)
西村 義樹  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 助教授 (20218209)
幸田 薫  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (30126776)
吉島 茂  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (50011309)
岡 秀夫  東京大学, 大学院・総合文化研究科, 教授 (90091389)
キーワード国際通用語 / 少数民族 / アンデンティティー / 音声教育の視覚化 / Communikative Strategy / 外国語教科書分析調査
研究概要

今年度は、1)研究計画の再吟味と、2)実験、調査の計画立案、またそのための什器備品の調達を中心課題とした。
1)に関して:世界の現状が二つの相反する方向に向かって動いていることを確認した。国際通用語としての英語の地位がより強くなっていく一方、EUなどに見られるようにそれぞれの国語が対等な権利を認められるようになった。同様の現象が単一国家の内部での通用語、標準語と少数民族の言語との間でも見られ、実用的言語機能(通用性)と理念的機能(アンデンティティー)の間で、言語教育も揺らいでいる。この点、両方の方向を意識した研究を、当研究プロジェクトも推進する必要がある。
また、外国語教育も、同一文化圏と異種の文化圏の場合とでは、問題点が大いに異なってくる。interculturalな外国語教育、特にcommunikative Strategyは前者では大きな問題になり得ないが、後者ではカリキュラム立案上の大問題になってくる。さらに、学習を始める年齢によってもその差は大いに異なる。ヨーロッパの大半では8歳からの外国語教育が導入されているが、まだコミュニケーションのタイプが確立していないこの年齢では、その重要性も小さいが、日本のように12歳で始める場合や、大半が大学に入ってから始める「第二外国語」の場合とでは、この問題のカリキュラム上の扱いは当然変わってくる。
2)について:教科書の分析調査は、日本語、ドイツ語の教科書・教材を入手し、着実にデータベース化している。音声教育の視覚化は機器の入手を終え、練習プログラムの作成にかかっている。学外にも実験調査の場をもとめ、ドイツ語に関しては東京ゲーテインスティトゥートの協力を得る体制を整えた。日本語に関しては本学のAIKOM(短期留学制度)の留学生を対象に、調査を進める予定である。

  • 研究成果

    (8件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (8件)

  • [文献書誌] 岡 秀夫: "An Interaction of Social and Individual Bilingualism in Canada" 東京大学言語情報研究科紀要『言語・情報・テクスト』. 3. 131-138 (1996)

  • [文献書誌] 吉島 茂: "Zur Stellung der deutschen Sprache bzw.des Deutschunterrichts in Japan" DAAD:Deutsch in Japan. 43-52 (1996)

  • [文献書誌] 西村 美樹: "対照研究への認知言語学的アプローチ" 『認知科学』. Vol3.No.3. 28-37 (1997)

  • [文献書誌] 幸田 薫: "日本語とドイツ語の動詞結合価の対照-母語干渉論の観点から" 科研報告書『外国語としての日本語』. 55-64 (1997)

  • [文献書誌] 斉藤 兆史: "英語教育と文体論" 研究社『現代英語教育』. 33巻11号. 11-15 (1997)

  • [文献書誌] Rossiter Paul: "Creative Writing and Language Learning" 東京大学言語情報研究科紀要『言語・情報・テクスト』. 4(印刷中).

  • [文献書誌] 岡 秀夫: "バイリンガル教育と第二言語習得" 大修館書店, 18+386 (1996)

  • [文献書誌] 西村 美樹(共著): "池上 嘉彦(編)英語の意味 文法と意味" 大修館書店, 71-93 (1997)

URL: 

公開日: 1999-03-08   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi