| 研究分担者 |
保木本 利行 山形大学, 農学部, 助手 (90261685)
角田 憲一 山形大学, 農学部, 助手 (70241726)
小沢 亙 山形大学, 農学部, 助教授 (70211141)
西澤 隆 山形大学, 農学部, 助教授 (10208176)
生井 恒雄 山形大学, 農学部, 助教授 (70124609)
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| 研究概要 |
平成9年度は平成8年度基礎調査を元に,以下の調査及び研究を行った。
産地としての地域課題抽出のために,対象地域内全農家の農業に対する意識構造を明らかにするために意向調査を実施するとともに,農家個々の資源及び販売実績を整理するために各種データを加工してデータベース構築を試みた。その結果,これまで産地化を目的にまとまりがあった域内には多様な農家が近年意識にズレが生じ,地域システムとしてのまとまりがなくなってきている点,かつ地域システムの基礎を成す各種データが散在していることが地域システム構築の阻害要因となっている点が明らかとなった。加えて,先進地の調査結果と比較すると,リーダーシップの存在が希薄であり,今後の展開に大きな問題点となることが明らかとなった。
また,技術的問題の解決方法の研究として,メロンえそ斑点病の生物的防除法の研究,生理障害発生頻度の調査,肥効調節型肥料の裁培学的検討を実施した。特に生物学的防除法の研究において,メロンえそ斑点病の生物防除を試みた。昨年度に培養条件などを検討した拮抗微生物 Bacillus subtilis-APB 7菌株をあらかじめ「おから」に培養し,ビニールハウス内の土壌中に処理して試験を行った。処理はメロンの苗の定植時に行い,定植から約40日と65日目に発病葉率および発病度の調査を行った。その結果,40日目の調査では発病葉率,発病度とも,微生物処理区で土壌薬剤処理区に比較して明らかに低下したが,65日目には両者の差はほとんどなくなった。これらのことから,この微生物の効果は本病の発病遅延作用であることが考えられた。さらに,生理障害の発生が地域全体に広がっているものの,その発生頻度に地域差があること,肥効調節型肥料がメロンの商品性や病虫害に影響することが明らかとなりつつある。
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