研究概要 |
今年度は,昨年度の成果を踏まえ,本研究の目的を達成するための実験ならびにデータ収集を行った.その主な成果は以下の通りである. まず,昨年度に開発したデータ分析用ソフトウェアの改良を行い,顎運動データのより詳細な解析を可能とした.次いで本システムを用い,正常被験者ならびに顎関節症患者を対象として各種被験運動時の下顎頭点の軌跡を解析した.その結果,咬みしめ時の下顎頭点の変位方向ならびにその距離は,上下歯の咬合接触状態によって大きく影響を受けることが明らかとなった.さらに顎関節症患者では正常者と比較して,開閉口時,咀嚼時の下顎頭点の運動軌跡のばらつきが大きくなることが観察された.したがって,顎口腔機能を客観的に診断する方法の1つとして,下顎頭点の運動軌跡に着目することの有用性が示された. 次に,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査を幅広い患者層に適用することを目指し,昨年度に引き続き正常有歯顎者ならびに義歯装着者を被験者として,グミゼリーの硬さならびに大きさを変化させた時の影響について検討を行った.その結果,硬さを増大させることによって咀嚼能率の高い者に対して咬断能力が定量的に検定出来ることが確認できるとともに,体積を減少させることによって咀嚼能率の低い者に対しても咬断能力が定量的に検定出来ることが確認できた.このことから,試験用グミゼリーによる咀嚼能率検査はいろいろな条件の患者に適用可能であり,顎口腔機能の客観的判定基準として非常に有用であることが示された. さらに,義歯による咀嚼機能の充実を目的として,機能時の義歯床の変形を防止するために有効な補強構造について検討を加えた.その結果,従来から多用されている断面が円形のクラスプ用ワイヤーによる方法では期待されたほどの補強効果が得られず,十分な補強効果を得るためには断面がT型の補強構造を鋳造して応用する必要のあることが示された.
|