| 研究概要 |
本研究の開始に当たり,まず,教育法開発環境を整備した。池袋7号館情報教室へのデータベース・ソフトやイメージ・スキャナーの導入とプリンタの増設,研究参加教員研究室へのPC導入を行なった。また,本研究は,参加教員全員が2年次以降の学生を対象とする「経済・経営情報処理II」を担当して実施する予定であったが,1年次用の「経済・経営情報処理I」の担当者が不足したため岩崎・鈴木がこれに回ることとなり,これに伴ない本研究計画に1年次用情報処理教育も含めることとし,対象を拡張した。
この教育環境のうえで,「経済・経営情報処理II」でデータベース利用の教育を実施し,DOS/V機の方ではOB名簿を基にして卒業者職業分析を,Mac機の方では学生へのアンケート調査分析を,それぞれ行なった。「経済・経営情報処理I」では,表計算・グラフ・ワープロ機能を利用する企業経営分析を実施した。この実験授業では,シラバスを毎回ないし数回ごとに配布し,また授業日誌を作成した。研究会議は,内定通知受理直後・夏期休暇前・冬季休暇前・入試終了後の4回開催し,基本方針や授業実施状況,報告の取りまとめ方針,次年度研究準備などを協議した。
研究初年度の成果は,別冊の『立教大学経済学部 情報処理教育マニュアル(案)』として取りまとめた。これを,次年度の授業で参加者以外の教員にも利用してもらい,改善提案を受け,教材事例をさらに増やし,完成させる予定である。また,「経済・経営情報処理I」では継続的に受講者アンケート調査を実施し,これを研究ノートに取りまとめ中である。
なお,本研究とも関連するが,1996(平成8)年度私学研究設備補助金を申請した「経済学部教育研究システム」が採択され,池袋7号館情報教室へのプレゼンテーション・システムと演習室への情報教育設備の導入,経済学部研究教育用ワークステーション,経済学部教員研究室のPC増設,が実現した。次年度は,これも活用してより効果的な研究を実施する予定である。
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