| 研究概要 |
(1)小児への人工内耳適応基準
人工内耳は世界各国の成人聴覚障害者に利用されている。現在小児への適用基準については未だ明確な知見はいられていない。一般に適用基準の指標となるのは,聴覚障害の程度である。日本の多くの手術例は110dB以上であったが、イギリスなど欧米では日本と比べて軽い聴覚障害でも適用されている例が多い。また、聴力障害の程度以外にも失聴の時期が重要となる。言語習得前かまたは言語習得後に難聴になったかによって、人工内耳の効果が異なってくる。従来、言語習得後に失聴した中途失聴者に適用されていた理由には、適切なリハビリテーションをおこなえば良好な聴こえの改善が期待できることにある。しかし、最近欧米では手術時の低年齢化が顕著であり、日本でもこの問題に直面する時期にきているといえる。しかし、小児への人工内耳適用の判断の的確な基準が曖昧となっているのが現状である。
(2)人工内耳装用児の教育及び指導
イギリスなど欧米では、人工内耳装用児のためのリハビリテーションや教育現場での指導体制が確立している。しかし成人の訓練プログラムを子供の訓練プログラムに対応させることが難しいといった問題点も指摘されており、人工内耳装用児のための聴能訓練プログラムを完成させる必要がある。日本では、教育的環境の改善や指導プログラムの確立が急務であることが認められた。しかし、手術を行う病院のなかでも、教育機関との連携がうまく機能し専門家チームが組織されている機関もあり、日本での良いモデルとなっていることが認められた。
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