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本年度は、平成7年6月に実施した大学教員の生活時間調査(以下「生活時間調査」という)の再分析と次年度に実施する予定の追跡調査の設計の準備を行った。
1.生活時間調査の再分析
(1)大学教員の活動の属性別分析
大学教員の活動の実態をさまざまな属性別に分析し、中でも研究時間の不足感が強い国立有力大学について詳細に分析した。有力大学でも、分野により週当たり職務時間は平均で56時間から65時間まで10時間以上の開きがあり、研究活動に使う時間の割合についても、37%から60%までの開きがあることなどがわかった。
(2)大学改革と生活時間の関係に関する分析
とくに、大学改革と生活時間の関係に関して分析を行い、会議時間に対する負担感が実態以上に大きいこと、時間の寸断など時間の質の低下などが発生していることを明かにした。
2.追跡調査の準備
(1)大学教員に対し、聞き取り調査を行った。とくに、大学改革との関連について、検討を行った。
これは、次年度に実施する追跡調査の準備としての性格を併せ持つものである。
(2)以上の結果を踏まえ、追跡調査の枠組みを検討した。予定していた調査票の設計までは、実現できなかったが、現在も調査票の設計を継続して行っている。
3.中間的成果のとりまとめと発表
以上の成果の一部を、学会、ワークショップで口頭発表したほか、論文としても発表した。
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