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本研究は、家族の居住形態の変化を東京都心およびその隣接地域の住宅地を対象として即地的に把握し、住宅需要との関係や住宅地の変容について、その構造を明かにするための基礎的研究である。1986年に調査を実施した住宅地のその後の10年間の変容を、居住者の家族構成の変化と住宅の増改築・建て替え実態のトレースによって、明らかにしようとするものである。
これまでに、下町住商工混在地域(墨田区東向島)、山の手専用住宅地域(世田谷区梅ヶ丘)、木賃アパート密集地域(豊島区東池袋)の3地域において、居住者の居住実態および住宅の増改築・建替実態のトレースを行った。加えて、家族構成の変化に伴う住まい方の変化や住宅の改造・建て替えについての訪問調査を実施した。訪問調査では、より詳細に、建て替えや増改築を実施する動機および条件を検討している。加えて今年度は、木賃アパート密集地域におけるアンケート調査(65歳以上の居住者を含む世帯を対象、サンプル数500)を行い、高齢居住者の居住実態および意向を分析した。
その結果、居住継承のメカニズムの整理を試みた。長く住み続けることの価値を再評価し、世代を超えて住み続けるための住宅・住環境のあり方として、多世代での同居や多世帯住宅への建て替えなどの実例から、その意義、規定条件を東京の都心および隣接地域の典型的住宅地での世代を超えた居住パターンとして、評価した。居住継承のプロセス、住み替えの選択などについて、土地建物の保有、職業、地域社会との関係、居住地域の住宅地としての機能の変化を踏まえて検討することで、家族の居住形態と住宅需要、居住地の変容の定性的な関係を考察した。
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