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1998 年度 研究成果報告書概要

小学生を対象とした齲蝕リスクにおける各種予防プログラムの齲蝕抑制効果について

研究課題

研究課題/領域番号 08672394
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 矯正・小児・社会系歯学
研究機関日本歯科大学

研究代表者

小澤 義彦  日本歯科大学, 歯学部・予防歯科, 講師 (40194550)

研究期間 (年度) 1996 – 1998
キーワード歯科予防プログラム / 齲蝕 / 口腔衛生状態 / アンケート調査 / ホームケア / フッ素
研究概要

WHOでは、西暦2000年の口腔保健上の目標の1つに『12歳児でDMF歯数3以下に』という項目がある。わが国では平成5年度で3.6と,まだ先進国に比べ,高い数値を示している。12歳未満の永久歯齲蝕の約80%を第一大臼歯が占めており,この歯牙の咬合面および隣接面齲蝕を予防することで,WHOの目標達成,並びに先進国水準への到達が可能である。さらに、個人のう蝕感受性と年代に応じた齲蝕感受性の高い歯牙に対する集中的な予防や口腔衛生の向上により小児に蔓延するう蝕を効率的に抑えることが、可能と我々は考えた。
本研究では,実験協力校の学童の中から,咬合面う蝕の多発傾向にある1年生、および隣接面う蝕の発生開始時期に当たる4年生を対象に,う蝕罹患傾向を高める因子を,ベースライン時のアンケート調査,唾液中の細菌検査,乳歯および永久歯のう蝕罹患状態,口腔衛生状態よりう蝕リスク因子を検討した。
その結果,ベースライン時のう蝕罹患状態と唾液中のMirtacs streptococci量および口腔衛生状態が強い相関を示し,さらにアンケート調査の結果より,歯磨きの回数,保護者のチェック,食事摂取頻度,および親の子供の口腔内への関心度に関する項目でう蝕罹患状態と相関が認められた。
これらの結果を踏まえ,個人におけるリスク分けを試み,リスク因子を是正するプログラムを3カ月毎に施術群に施行し,対照群には,3カ月毎にう蝕の進行度を診査し,う蝕リスクとう蝕進行度の関連性を調査した。
その結果,唾液中のMirtacs streptococci量および口腔衛生状態と食事頻度が改善した施術群では,対照群に比べう蝕の発生が著しく抑制されており,またこの3つの因子がう蝕の発生,進行に大きく関与していた。したがって,この3因子を是正するプログラムがう蝕抑制効果を高めるものと思われ、今後の学童歯科保健で重視すべき点であると結論づけられた。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] 宮坂 芳弘: "アンケート調査からみた学童のう蝕に関わる因子とう蝕予防プログラム" 口腔衛生学会誌. 46. 646-647 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 小澤 義彦: "学童におけるう蝕罹患要因の検討および歯科予防プログラムの効果について" 口腔衛生学会誌. 47. 442-443 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 宮坂 芳弘: "学童におけるう蝕リスクアセスメントとリスク軽減プログラムの効果について" 歯学. 25 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Yoshihiro Miyasaka: "The Caries Risk Factors and A Dental Prophylactic Program Planning from The results of The Questionnaire." Journal of Dental Health. 46. 646-647 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Yoshihiko Ozawa: "The Analysis of Caries risk factor and The effect of A Dental Prophylactic Program." Journal of Dental Health. 47. 442-443 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Yoshihiro Miyasaka: "The Caries Risk Assessment and The effect of A Dental Prophylactic Program to Improve Caries Risk Factor." Shigaku ; program of Shigaku Grand Meeting in the 1998. 25. (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

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公開日: 1999-12-08  

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