1997 年度実績報告書

生涯スポーツ振興戦略としての国民体育大会の役割について

研究課題

研究課題/領域番号	08680151
研究種目	基盤研究(C)
研究機関	大阪体育大学
研究代表者	原田宗彦大阪体育大学, 体育学部, 教授 (70189710)
研究分担者	長積仁徳島大学, 総合科学部, 講師 (80274190) 藤本淳也大阪体育大学, 体育学部, 講師 (40257895)
キーワード	スポーツ振興 / 国民体育大会 / スポーツイベントの波及効果 / 地域振興戦略 / まちづくり
研究概要	本研究の目的は、日本最大級の生涯スポーツイベントである国民体育大会が、開催地または地域住民に対してどの様なインパクトをもたらすかを探ることによって、国民体育大会の誘致と地域振興戦略に関する基礎的資料を得ることにある。本研究は、なみはや国体の開催前年から開催後年後の3年間を断片的に追跡するもので、今回の調査は大会開催直後の2回目にあたる。データ収集に関しては、大阪府下から比較的均等にデータが得られるように地理的環境に考慮し選択された前回の調査対象者と同様の7つの地域の7つの高等学校に調査を依頼した。また母集団が変わらないように、2年生の(昨年1年生であった)保護者に限定し、留置法による質問紙調査を1997年11月から1998年1月までにおいて実施した。有効標本数は960で、回収率は39.1%であった。その結果、1997年に大阪府でなみはや国体が開催されたことを知っていた人は99.2%を示した。しかしながら前回の調査では、実際に会場へ赴き、試合などを観戦したいという人が5割を超えていたのに対し、実際に観戦した人は2割弱にとどまった。またテレビ中継での試合観戦に至っては、約8割の人が「みたい」という希望があったにもかかわらず、現実的には3割強の人しか見ていないということがわかった。国民体育会を今後とも開催し続けるべきかどうかに対しては、「開催すべきでない」という否定的な意識を示す人の割合は約13%と前回の調査からほとんど変化が見られなかったものの、「開催すべきである」という肯定的な意見を示す人の割合は前回の調査の61.5%から3ポイント減った。ただスポーツ参加率に関しては、直接的な因果関係を示すことはできないが、前回の22.2%から10ポイント以上もアップした。第3回目の調査もこれまでの2回の調査と同様、同時期、同対象者に実施し、3年間の比較分析を行う。