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従来までの、中心地の存在を前提とした圏域設定理論は、周辺地域にとって中心地がいかなる重要度を持つかを評価するには適したものであった。この考え方に基づき、交通流動データを用いることにより、通勤圏、商業圏など種々の交通上の地域構造を把握することができた。しかしそれはあくまで「ひとつの中心地対多数の周辺地域」の関係を評価するにすぎない。ある周辺地域にとって、ある中心地が重要な交通結節点であったとしても、逆にその中心地にとって、その周辺地域が重要なそれであるとは限らない。任意の地域間における「1対1」の交通上の関係を評価するために、本研究では地域間結合度を定式化し、第2回道央都市圏パーソントリップ調査データを用いることで、札幌市内における構成単位地域間の結合構造を明らかにした。地域間結合度は、あるひとつの交通流動について、発生地における流出率と、到着地における流入率をともに考慮することによって、発・着双方にとっての交通上の結合の強さを計測しようとするものである。札幌における分析では、隣接する単位地域のうちどれに対してもっとも強い結合度を示すかに顕著な特徴が見られた。とくに都市内河川、鉄道などによて隔てられるような結合の「溝」が認められ、大規模な都市施設はこの結合構造に大きな影響を与えていることを明らかにした。本研究における手法は、中心地の存在を考慮しないため、郊外における地域同士の交通体系の評価、たとえばバスネットワークの再編計画などに応用することが可能であると思われる。
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