研究課題/領域番号 |
09041050
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
島田 周平 京都大学, 大学院・アジア・アフリカ地域研究研究科, 教授 (90170943)
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研究分担者 |
池野 旬 京都大学, 大学院・アジア・アフリカ地域研究研究科, 助教授 (40293930)
半澤 和夫 日本大学, 生物資源学部, 助教授 (60147676)
児玉谷 史朗 一橋大学, 社会学部, 教授 (00234790)
上田 元 東北大学, 大学院・理学研究科, 助教授 (10241514)
遠城 明雄 九州大学, 文学部, 助教授 (00243866)
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キーワード | アフリカ小農 / 脆弱性 / ポリティカル・エコロジー / ザンビア / タンザニア / ガーナ / ルワンダ / 構造調整計画 |
研究概要 |
多くのアフリカ諸国は近年、経済的には世銀/IMF指導型の構造調整計画、政治的には西欧を中心とする自由化の要請を受け大きな変容を遂げつつある。市場の自由化、補助金の削減、政府の権威と統治能力の低下といった変化は、小農及び農村社会に様々な影響を与えてきた。農民達は、干魃や多雨といった自然的変化に加えこのような社会経済的変化にも晒されている。彼らは、農業および非農業活動を通じて柔軟にこれらの変化に対応している。しかしその対応の過程で、農民達が農業資源に対するエンタイトルメントを弱め脆弱性を強めているのではないかというのが本研究の中心的課題である。 最終年度の調査では、過去二年間の調査結果をうけて引き続きザンビア、タンザニア、ルワンダ、ガーナ、ナイジェリアにおいて現地調査を行った。ザンビアのチネナ村における継続調査では、農民達の流動性と自由化後の農業経営の変化に関する調査を実施し、タンザニアでは東バレ山麓部における乾季灌漑作地域の社会組織ならびにメル山斜面における集落間を取り結ぶ社会的ネットワークの調査を実施した。またガーナでは輸出用パイナップルを生産する小農の調査とインフォーマル部門の研究を実施した。ルワンダでは内戦の後遺症が色濃く残る帰還難民村落での社会経済調査を実施し、ナイジェリアでは、移動出稼ぎ村における最近の出稼ぎ状況調査を実施した。 これらの研究成果は、各研究分担者が雑誌等で公表する一方、研究成果報告書(229頁)としてその一部をとりまとめた。本研究において、外的変化に対する小農の柔軟で可変的な対応、空間的社会的流動性とネットワークの活用など、アフリカ小農と農村社会が持つ危機対処能力に関して新しい知見が得られた。しかしながら、アフリカの農村において脆弱性増大がますます重要な問題になりつつあることも明らかとなった。
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