• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1998 年度 研究成果報告書概要

世帯における自動車保有シミュレーションモデルの開発-電気自動車の需要予測を目視して-

研究課題

研究課題/領域番号 09044158
研究種目

国際学術研究

配分区分補助金
応募区分共同研究
研究分野 交通工学・国土計画
研究機関京都大学

研究代表者

北村 隆一  京都大学, 工学研究科, 教授 (60252467)

研究分担者 山本 俊行  京都大学, 工学研究科, 助手 (80273465)
藤井 聡  京都大学, 工学研究科, 助手 (80252469)
陳 蔭三  西安公路交通大学, 校長
GOLOB Thomas  Univ. of California Irvine, Inst. of Transp, Research S
RECKER Wilfr  Univ. of California Irvine, Inst. of Transp, Director a
YINSAU Cher  Xi'an Haghway Univ.President
研究期間 (年度) 1997 – 1998
キーワード自動車保有 / 交通行動分析 / 異質性 / 交通機関選択 / 生存時間解析
研究概要

本研究では,日本,米国,中国において世帯の自動車保有に関する調査を実施し得られたデータを基に,各世帯の自動車保有台数,各自動車の保有期間,および自動車の購入,廃棄,買い替えなどの行動を定量的に,かつ動学的に予測するための分析を行った.
日本においては,世帯が保有する自動車は限られており,自動車の利用には世帯構成員間で競合が生じているものと考えられる.本研究では,車種選択行動と世帯内での自動車の割り当ては密接な関係があるとの認識の下,世帯内での割り当てを考慮した購入車種選択行動モデルを構築した.さらに,世帯内での自動車利用の競合を考慮する事により,明示的に自動車利用の背反性を導入した世帯における交通機関選択モデルの構築を行った.
米国においては,世帯における自動車の複数台保有が一般化しており,それらを順次買い替える事により,世帯の保有自動車群が変化する.複数回の自動車取替更新行動を世帯が行う場合,それらの取替更新行動は独立に行われるわけではなく,互いに大きな影響を及ぼしているものと考えられる.また,世帯の状態変化が自動車取替更新行動に与える影響は,その種類,時期によって,非常に大きいと考えられる.よって本研究では,直前の取替更新行動や世帯の状態変化が,次の取替更新行動に与える影響を明示的に考慮した分析を行い,その影響を定量的に把握した.
中国においては,自動車化の進行は始まったばかりである.このような時期における世帯の自動車保有行動は,自動車を取り巻く環境が不安定であり,消費者も自動車保有に関する経験を持たない事から,経済的要因だけではなく,心理学的・社会学的要因の影響を大きく受けるものと考えられる.本研究では,自動車保有の「疑似効用」という概念について世帯の意識分析を行い保有意識の因果構造に検討し,自動車保有行動モデルシステムの構築を図っている.

  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] 山本俊行: "保有予定期間との比較に基づく世帯における自動車保有期間の分析" 土木計画学研究・論文集. 14. 799-808 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 山本俊行: "取替更新行動間の相互影響を考慮した世帯の自動車取替更新行動モデルの構築" 土木計画学研究・論文集. 15. 593-599 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Toshiyuki Yamamoto: "An Analysis of Household Vehicle Holding Durations Relative to Interded Holding Durations" Infrastructure Planning Review. No.14. 799-808 (1997)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Toshiyuki Yamamoto: "A Household Vehicle Transactions Model That Accounts for Interactions among Transactions" Infrastructure Planning Review. No.15. 593-599 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

URL: 

公開日: 1999-12-08  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi