| 研究課題/領域番号 |
09247104
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| 研究種目 |
特定領域研究(A)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究機関 | 豊橋技術科学大学 |
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研究代表者 |
藤江 幸一 豊橋技術科学大学, 工学部, 教授 (30134836)
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| 研究分担者 |
宮田 譲 豊橋技術科学大学, 工学部, 教授 (20190796)
花木 啓祐 東京大学, 大学院・工学系研究科, 教授 (00134015)
原科 幸彦 東京工業大学, 大学院・総合理工研究科, 教授 (20092570)
後藤 尚弘 豊橋技術科学大学, 工学部, 助教授 (50303706)
迫田 章義 東京大学, 生産技術研究所, 教授 (30170658)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 2000
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| キーワード | 地域ゼロエミッション / 物質フロー解析 / 住民合意 / 産業ネットワーク / 法体系 / TQM / 技術オプション / 経済影響 |
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| 研究概要 |
21世紀に向けて地球に優しく安全で快適な生活を維持できる人間活動および生産活動を創生するためには、環境への排出、すなわちエミッションをできるだけゼロに近づける社会・産業・生産システムが構築されなければならない。この様な社会的要請を実現するため、文部省科学研究費補助金特定領域研究「ゼロエミッションを目指した物質循環プロセスの構築」は実施されている。中でもA03班は、「物質循環を記述する数理モデルの構築と地域ゼロエミッション化の予測および評価」という課題名で、地域ゼロエミッションを実現するための方法論とその評価手法に関する研究を行ってきた。わが国における物質の流れと利用量の現状を明らかにした上で、適当な規模の人間活動・生産活動を維持しながら資源・エネルギーの消費量と環境への汚濁負荷をどこまで削減することが可能かを検討し、ゼロエミッションをめざした新たな物質循環プロセスを構築することが重要である。
環境への負荷低減を実現するのは、まずは発生源での排出削減である。そのための生産システム、社会システムそしてライフスタイルへの移行が優先されるべきである。われわれの日常活動が資源・エネルギーの消費や環境負荷にどのようなインパクトを与えているのかについての定量的な情報の提供とその理解が求められる。真に環境への負荷を低減できる社会を構築するためには、正味の資源・エネルギー消費削減を実現できる生産プロセス、社会システム、ライフスタイルはどうあるべきかを明らかにすることが求められている。本班では、産業や地域での環境へのエミッションを解析する手法、物質循環の推進によって生産プロセスや地域社会でのエミッション低減のための考え方と手法および手順、社会経済効果の定量的評価に基づいてエミッション低減施策を推進するための手法や社会制度の整備などについての研究成果を得た。
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