| 研究課題/領域番号 |
09410034
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
大神 英裕 九州大学, 大学院・人間環境学研究科, 教授 (20020141)
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| 研究分担者 |
徳永 豊 国立特殊教育総合研究所, 肢体不自由部, 主任研究員 (30217492)
古賀 清治 大分大学, 教育学部, 助教授 (20225395)
干川 隆 国立特殊教育総合研究所, 精薄部, 主任研究員 (90221564)
吉松 靖文 愛媛大学, 教育学部, 助教授 (50243861)
田中 信利 西南女学院短期大学, 助教授 (90236612)
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| キーワード | 共同注意 / 行動マーカー / 発達評価 / 社会的理解と発達 / 乳幼児健診 / 発達の連関 / 発達障害児 / 多変量分析 |
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| 研究概要 |
1 乳幼児発達検査項目の改訂
形式分析(文献検討)および二次の予備調査を通して第三次検査項目改訂を行った。それは5つのカテゴリーから構成された。すなはち、三項関係における共同注意(20項目)、二項関係における愛着(5項目)、問題行動(3項目)、運動能力(14項目)、言語能力(16項目)である。
2 乳幼児検診とタイアップした調査の実施
乳幼児検診と早期療育の地域システムを整備させようとする地域(福岡県前原市・志摩町・二丈町・北九州八幡区)における乳幼児(4ヶ月〜24ヶ月児)の悉皆調査。有効回答は1250名であった。
3 分析結果
(1)クラスター分析から、検査項目は予想された5つのクラスターに分かれ、共同注意の行動マーカー(20項目)はさらに4つの群に分類された。月齢は10ヶ月までの時期とそれ以降に大別された。前半は4〜7ヶ月と、8〜10ヶ月の発達の相が区別された。後半は11〜12ヶ月の相と13ヶ月位後の相に分かれた。
(2)通過率の月齢変化を検討すると、確かに10ヶ月を過ぎた頃から共同注意行動は急激に増加し、13ヶ月以降は80%以上の安定した通貨率を示した。
(3)通過率の平均値と標準偏差を算出し、個人差の分析を試みたところ、マイナス2標準偏差以下の発達遅滞時が少なくとも32名いることが明らかとなった。現在これらのケースについて面接調査等によるフォローアップの方法を検討している。
(4)その他、発達障害児関連の分析結果や論考は報告書に記述する。
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