| 研究課題/領域番号 |
09410034
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育・社会系心理学
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| 研究機関 | 九州大学 |
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研究代表者 |
大神 英裕 九州大学, 大学院・人間環境学研究科, 教授 (20020141)
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| 研究分担者 |
徳永 豊 国立特殊教育総合研究所, 肢体不自由部, 主任研究員 (30217492)
古賀 清治 大分大学, 教育学部, 助教授 (20225395)
干川 隆 国立特殊教育総合研究所, 精薄部, 主任研究員 (90221564)
吉松 靖文 愛媛大学, 教育学部, 助教授 (50243861)
田中 信利 西南女学院短期大学, 助教授 (90236612)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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| キーワード | 共同注意 / 行動マーカー / 発達評価 / 社会的理解の発達 / 乳幼児健診 / 発達の連関 / 発達障害児 / 多変量分析 |
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| 研究概要 |
共同注意の発達評価法の開発
対象-こども-大人の三項関係における幼児の他者理解の発達過程を解明するために、共同注意の指標といわれてきた行動群の文献検討と予備調査からその発達チェックリストを作成した。それは外部基準を含め、60項目からなる(共同注意22項目、愛着形成6項目、問題行動2項目、運動発達14項目、言語発達16項目)
質問調査の実施とデータ分析
現行の乳幼児健診は、共同注意の発達評価を導入することによって、1歳前後におけるコミュニケーションの早期の発達評価と療育体制の構築が期待されることから、各市町村がこの調査研究に参加し、有効回答数1268人の乳幼児のデータが得られた。通過率のクラスター分析と因子分析の結果、10ヶ月以降、共同注意は急速に発達し、14〜18ヶ月頃までには、80%以上のレベルで通過していることがあきらかとなった。また、その発達曲線(平均、標準偏差の推移)から、1268人中、32人の乳幼児がマイナス2標準偏差値以下にいることが明らかとなり、要チェック児としてフォローアップの必要性が示唆された。
その他
(1)自閉症,ダウン症、知的障害など72名の共同注意特性、(2)重度重複障害児に対する長期発達援助の事例研究、(3)動作法における共同注意の構造、(4)学習障害の発達評価法をめぐる論考、(5)前方向視および後方向視研究の今後の課題、などは研究報告書に記載した。
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