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1998 年度 研究成果報告書概要

レーザー超音波による界面欠陥の検出法に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 09450174
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 土木材料・力学一般
研究機関京都大学

研究代表者

小林 昭一  京都大学, 工学研究科, 教授 (90025908)

研究分担者 西村 直志  京都大学, 工学研究科, 助教授 (90127118)
研究期間 (年度) 1997 – 1998
キーワードレーザー超音波 / レーザードップラー振動計 / 時間域境界要素法 / 逆解析 / 超音波応力測定法 / アレー波動検出 / 欠陥同定 / 残留応力測定
研究概要

この研究は,レーザー超音波波動測定法を利用して,アレー型の検出法により超音波の波動を数点で同時に非破壊・非接触で測定し,ディジタル化して収録してその特性を評価するとともに,数値シミュレーションによる同定解析結果とを比較検討することにより,界面欠陥の位置,形状,大きさ並びに界面の状態などの総合的な特性を認識する方法を開発することを意図したものである.本年度の主な成果の概要は以下のようである.
1) レーザー超音波波動ディジタル収録システムの高精度化:昨年度に構築したレーザードップラー振動計を用た非接触アレー波動測定装置(高精度で測定された波動を,高速サンプリングのディジタル・オッシロスコープを用いてスタッキングして,GPIBを介して収録し,コンピューターを用いて処理するシステム)をさらに改良し,高精度化した.
2) 欠陥同定法の研究:時間域境界要素法による界面欠陥同定のための数値逆解析プログラムを改良発展させた.そのプログラムを用いて,超音波トランスデュサーからの波動入力特性を解明し,また欠陥検出への適応性を調べた.なお,並行して測定波動のスペクトル解析なども行い,欠陥の大まかな特性などを推定する方法なども検討した.
3) 弾性波伝播速度の高精度計測法の開発:上記の非接触アレー波動測定装置を用いて,表面超音波波動を2点(アレー測定法の原理)で測定し,その間の伝播時間をシングアラウンド装置,あるいはディジタルオッシロスコープと組み合わせて、0.1ナノ秒の高精度で計測するシステムを開発した.
4) レーザー超音波応力測定法の開発:上記の伝播速度測定システムを用いて,Rayleigh波の応力-伝播速度の関係を調べ,音弾性定数を決定するとともに,H-型鋼や板の突き合わせ溶接に伴う残留応力測定へ適用し,実構造物への非破壊超音波応力測定の可能性を示した.

  • 研究成果

    (4件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (4件)

  • [文献書誌] S.Kobayashi: "Applications of 3D Time Domain Direct Integral BEM to Crack and Inverse Problems" Theory and Applications of Boundary Element Methods (eds.Z.Yao & M.Tanaka). 105-112 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] S.Kobayashi: "Determination of Ultrasonic Transducer Characteristics with Laser Measurements" Inverse Problems in Engineering Mechanics (M.Tanaka & G.S.Dulikravich). 197-204 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] S.Kobayashi: "Applications of 3D Time Domain Direct Integral BEM to Crack and Inverse Problems" Theory and Applications of Boundary Element Methods(eds.Z.Yao & M.Tanaka). 105-112 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] S.Kobayashi: "Determination of Ultrasonic Transducer Characteristics with Laser Measurements" Inverse Problems in Engineering Mechanics(eds.M.Tanaka & GS.Dulikravich). 197-204 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

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公開日: 1999-12-08  

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