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1998 年度 実績報告書

がん患者とその家族を対象とする医療相談システム開発のための基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 09470517
研究機関日本赤十字看護大学

研究代表者

竹中 文良  日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (40288064)

研究分担者 朝倉 隆司  東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (00183731)
奥原 秀盛  日本赤十字看護大学, 看護学部, 講師 (60288066)
守田 美奈子  日本赤十字看護大学, 看護学部, 助教授 (50288065)
佐藤 裕子 (黒田 裕子)  日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (90234616)
樋口 康子  日本赤十字看護大学, 看護学部, 教授 (50198991)
キーワードがん患者 / がん患者の家族 / 医療相談システム / サポートプログラム / サポートグループ / 聞き取り調査
研究概要

がん患者とその家族を対象とする医療相談システム開発のための基礎研究の2年目として、実際に相談システムを展開するうえで重要な要因や問題点を明らかにすることを目的に以下の活動を行った。
1. 医療相談を積極的に行っている病院の聞き取り調査
国内で医療相談を積極的に行っている3病院の聞き取り調査を行い、その分析を行った。その結果、1)相談活動に対する病院の理念が明確である、2)組織内の有機的連携がとれておりチーム医療意識が高い、3)相談部のスタッフの専門的能力と熱心な取り組みがある等の特徴が見いだされた。
2. がん患者及びその家族を対象とする相談活動を行っている団体によるレビュー
米国でがん患者及びその家族を対象とする相談活動やサポートグループ運営を行っている6団体の代表によるレビューを受けた。その結果、がん患者とその家族に対する援助は、サポートグループ等による心理的サポート、専門家による講演や資料提供等による教育プログラム、経済的援助等、総合的に行うことが重要であること、また地域や学校、職場等のコミュニティにおける教育活動も併せて行なうことが重要であることが指摘された。さらにサポートグループ運営にあたっては、1)患者本人と家族を別々のグループに分けることをはじめ、がんの種類別、病期別、年齢別など、対象のニードにあった細かなグループ形成を行うこと、2)事前に対象者の面接を行い参加の適否を判断すること、3)専門的教育を受けたファシリテーターにより運営すること、4)地域の医師会等との軋轢を避けるために、当該プログラムのスタンスを明確にしておくことの重要性等が指摘された。
来年度も、聞き取り調査を継続的に行うと共に、これまで得られた調査結果を総合的に考慮しながら医療相談システムの検討を行っていく予定である。

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公開日: 1999-12-11   更新日: 2016-04-21  

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