• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1999 年度 実績報告書

シナプス可塑性の分子機構:カルシウムの下流の分子を探索する

研究課題

研究課題/領域番号 09480229
研究機関京都大学

研究代表者

加藤 伸郎  京都大学, 大学院・医学研究科, 助教授 (10152729)

キーワードカルシウム / シナプス可塑性 / 大脳皮質 / 海馬 / 活動電位 / カルシウム放出 / 長期増強 / 長期抑圧
研究概要

細胞内カルシウムは、シナプス伝達長期増強・抑圧(LTPとLTD)の両者に関与しているが、一旦細胞内カルシウムが上昇したときにLTPとLTDのどちらが弁別的に誘導されるかを決める機構の詳細は不明である。細胞内カルシウムストアからのカルシウム放出はLTPよりもむしろLTDを促進させることが前年度までの研究でわかっていた。従来カルシウム放出は細胞内での化学反応を介して調節されることが知られており、こうして起こるカルシウム放出は神経細胞の活動を反映する活動電位に比して極めて遅い時間経過をとる。したがって神経細胞の活動に追従できるほど充分に高速のカルシウム放出が起こるかどうかは自明ではないし、これまでは不明であった。われわれは、細胞内カルシウム上昇をフォトマルチプライアをもちいて計測することにより、新規のカルシウム放出機構の存在を明らかにし、この機構によるカルシウム放出が活動電位依存的に起こることを報告した。LTPに関しては、海馬スライス標本では生後2-3週には大きなLTPが起こるのに対して生後1週ではおこらず、この生後変化と同期して、活動電位に起因する細胞内カルシウム上昇が増加していくことが前年度にわかったが、今年度はこれをさらに検討し論文として報告できた。これらより、活動電位起因性のカルシウム流入がLTP誘発を、活動電位起因性のカルシウム放出がLTD誘発を規定していることが示唆される。これらの実験から、異なったタイプのソースから供給されるカルシウムがそれぞれ別のカルシウム依存性分子群を活性化して、LTPかLTDという異なった最終結果をもたらすという仮説が支持されているといえる。それがどのような分子であるかを、今後追求する予定である。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Yamamoto K.: "An IP3-assisted form Ca2+-induced Ca2+ release in neocortical neurons"Neuro Report. 11. 535-539 (2000)

  • [文献書誌] Yoshimura H.: "Diverse roles of intracellular cAMP in early synaptic modifications in the rat visual cortex"Journal of Physiology. 522. 417-426 (2000)

  • [文献書誌] Hashimoto K.: "Occurrence of dentate granule cell LTP without proximal dendritic Ca2+ increase"Neuro Report. 10. 2509-2513 (1999)

  • [文献書誌] Isomura Y.: "Correlation of susceptibility to long-term potentiation and action potential-induced calcium increases in proximal apical dendrites of developing hippocampal CA1 pyramidal cells"Journal of Neurophysiology. 82. 1993-1999 (1999)

  • [文献書誌] Kato N.: "Distinct temporal profiles of activity-dependent calcium increase in pyramidal neurons"Journal of Physiology. 519. 467-479 (1999)

  • [文献書誌] Kato N.: "Enhancement of activity-dependent calcium increase by neurotrophin-4 in visual cortex pyamidal neurons"Brain Research. 832. 179-183 (1999)

URL: 

公開日: 2001-10-23   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi