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大都市圏鉄道の混雑緩和に寄与する施策として、ピーク時の輸送力増強のみならず、フレックスタイム制度や、ピーク前後の輸送力増強などが考えられる。本研究では、それらの施策の効果を把握するため、首都圏の鉄道網を対象に、鉄道輸送力、駅間OD表を入力として、時空間ネットワーク上に利用者を配分することにより、時刻別・距離帯別乗降人員・断面通過人員を算出するモデルを構築した。
本研究では、時空間ネットワークについて、鉄道ネットワークの部分を簡略化して計算時間の短縮を図り、操作性の高いモデルの設計およびその適用を行った。鉄道ネットワークは、東京70キロ圏を対象として、複雑な鉄道ネットワークを、1本の路線に集約することとし、利用者の経路選択行動を単純化する(ただし、利用者の列車種別選択行動は考慮する)こととした。この際、入力となるOD表(大都市交通センサス)や輸送力データは、都心からの距離帯単位のデータに変換を行い、単純化した鉄道ネットワークに対応することとした。一方、時間については、午前中の6時間を10分ごとに表現することとした。リンクコストは、混雑効果や勤務制度に関する効用関数を設定することで、利用者の乗車時刻選択行動を明示的に取り込んだ。
その結果、鉄道ネットワークを簡略化した時空間ネットワークを用いたモデルで、東京圏の各距離帯単位での、需要の時間的分布が10分単位で再現された。また将来の勤務制度や輸送力の変化による需要の動向を、様々なシナリオについてそれぞれ各距離帯単位で予測し、各種施策による需要の時間的変化を出力した。
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