| 研究課題/領域番号 |
09558012
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| 研究種目 |
基盤研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 展開研究 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
松田 稔樹 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 助教授 (60173845)
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| 研究分担者 |
中川 正宣 東京工業大学, 大学院・社会理工学研究科, 教授 (40155685)
赤堀 侃司 東京工業大学, 教育工学開発センター, 教授 (80143626)
坂元 昂 メディア教育開発センター, 所長 (00016338)
野村 泰朗 埼玉大学, 教育学部, 講師 (30312911)
波多野 和彦 メディア教育開発センター, 研究開発部, 助教授 (50198751)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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| キーワード | 情報教育 / 普通教科「情報」 / 教師教育 / カリキュラム開発 / 授業設計 / 教材開発 / 訓練システム / 遠隔教育 |
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| 研究概要 |
次期学習指導要領の施行を前提として、「(1)高等学校普通教科『情報』の担当教員養成カリキュラム」と、「(2)既存各教科における情報教育実施のための教師教育カリキュラム」とを開発し、さらに、実施用の教材や訓練・支援システムも開発して、実践、評価した。
「(1)普通教科「情報」の教員養成」については、養成すべき教員の数を予測し、その供給方法について検討した。実際の供給は、文部省が企画する現職教員等講習会(平成12年度から)と、大学の教職課程における教員養成(平成13年度から)とで行われることになった。そこで、現職教員等講習会については、現場の教員を対象に、望ましい実施方法・内容を調査した。その結果、情報科教育法を重視する必要があること、教科の指導法を専門知織の獲得と関連づけ、模擬授業体験を取り入れた指導を行うことが望ましいこと、15日間の研修のみでは不十分であるという意識が強いことを明らかにし、大学との連携が求められていることを示した。一方、大学で実施すべき「情報科教育法」については、2年間試行した結果をふまえ、望ましいカリキュラムを提案した。また、そこで使用するテキストや、実習に必要な訓練・支援システムの開発を行った。これらの成果は、文部省の現職教員等講習会の企画にも活かした。また、現職教員等講習会後の自己研修機会を提供する観点から、遠隔教育手段を用いた大学授業との連携についても、試行を行った。
既存各教科における情報教育実施については、実施のための基本的な授業モデルを構成し、その授業を設計するための手法を提案した。それを大学の授業や現職教員研修で試行したところ、手法を習得させるには、教員の意識改革を図る必要があることが明らかになり、そのための働きかけを系統的に行う訓練カリキュラムを開発し、試行した。さらに、その働きかけを強化するための授業設計訓練システム等も開発し、評価した。
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