| 研究課題/領域番号 |
09610121
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
石井 眞治 広島大学, 学校教育学部, 教授 (60112158)
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| 研究分担者 |
神山 貴弥 広島大学, 学校教育学部, 助教授 (00263658)
井上 弥 広島大学, 学校教育学部, 助教授 (10201336)
高橋 超 広島大学, 学校教育学部, 教授 (80033554)
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| キーワード | 相談行動 / 相談者像 / 危機事態 |
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| 研究概要 |
平成11年度の目的:児童・生徒がどのような相談所・相談者に関する情報を提供すれば、相談行動を生じさせるか検討した。
方法:中学生264名を対象にプリテストー情報提供ーポストにより、相談行動への意識が変化するか否か、相談行動が生じるか否か検討した。提供情報:(1)相談行動とメンタルヘルスの関連、(2)相談行動の意義、(3)相談者の特性、(4)相談場所、(5)相談手続き 提供方法:生徒へのパンフレット、担任の時間での説明(20分間)測定項目質問紙;(1)中学生の悩みへの対処戦略としての「相談」の役割、(2)中学生の他者への相談許容度、(3)メンタル、ヘルス、(4)中学生の求める「相談者像」、行動:(1)相談申請回数、(2)相談回数、(3)家族での相談者についての会話 結果:(1)プリテストにおいては、相談者に相談すると回答した割合は、学業においては24.3%、友人関係では25.6%、教師関係においては、23.1%、進路問題では38.9%、校則では11.1%だった。(2)I回目の提供情報により、相談場所の認知、相談者の存在への認知は95%に上昇した (3)学生の悩みへの対処戦略としての「相談」の役割は有意に促進されなかった。(4)中学生の他者への相談許容度は増加した。また、その理由としてはプライバシーが保てるから、成績に関係しないから というものであった。(5)24.5%の中学生が家族と相談者のことについて話し合っていた。(6)メンタルヘルスへの影響はなかった。2回目の情報提供により、中学生の他者への相談許容度が促進された。また、2回目の情報提供後、はじめて、5名の対象者が相談を求めるようになった。
以上の結果から、相談許容度、相談行動の生起には、対象者の求める相談者の存在を認知させる必要があることが明きかとなった。また、中学生の相談行動の抑制因はプライバーや成績であることが明きかとなった。
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