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本研究は、日本語話者がアメリカ英語(米語)環境に長期間曝されることにより、その第1言語・第2言語能力がどう変容するか、渡航前から、渡航中、そして帰国後も追跡し調査分析することを目的とした。家族単位で調査を行い、幼児から大人にわたる幅広い年齢層の被験者を得、年齢効果(age effects)・早期教育効果を検討した。
本研究では、日本国内の実験・調査を日本側(メディア教育開発センター・山田恒夫、国際電気通信基礎技術研究所・先端情報科学研究部・山田玲子)、米国内の実験・調査をアメリカ側(アラバマ大学・James Emil Flege)が担当した。実験・調査内容は、A)日本語・英語音韻に関する音声知覚実験、B)日本語・英語に関する発音実験、C)言語能力一般に関わる標準化テストなどである。A)およびB)については、アメリカ側により1998年度、1999年度、2回目の調査が実施された。C)については、1998年度以降、日本側からの郵送により3回の調査が実施された。なお、平成12年度までに4家族が帰国しており、日本側での追跡を始めている。追跡調査が継続中であったため、これまで調査内容についての研究発表は実施していないが、その背景となった考え方、および調査方法(コンピュータソフトの開発を含む)については、成果を公表した。現在その詳細な分析を進めているところであるが、2年間程度の滞在では英語の音声知覚や発声において劇的な改善がみられていない。本研究課題としては本年度が最終年度であるが、引き続き追跡研究の必要を認識している。
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