| 研究課題/領域番号 |
09610222
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 熊本学園大学 |
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研究代表者 |
守弘 仁志 熊本学園大学, 社会福祉学部, 助教授 (90230143)
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| 研究分担者 |
炭谷 晃男 大妻女子大学, 社会情報学部, 助教授 (90196915)
大野 哲夫 熊本学園大学, 商学部, 教授 (60152211)
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| キーワード | 情報化 / コンピュータ(パソコン) / テレビ / メディア・ワテラシー / 情報の地域格差 / 情報格差解消 |
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| 研究概要 |
大都市、地方都市、離島の若者と成人の情報化意識の比較のうち、今年度は精緻な調査票の作成を行うとともに、フィールドワークとしては離島(具体的には南・北大東島)の調査を行った。本年度、南北大東島調査を行った理由については、1998年4月からテレビ地上波の導入が予定されているため、急速な情報化意識の変化が見込まれるため、テレビ地上波導入以前の情報化意識を測定する必要があったためである。なお、南・北大東島の調査については住民総数が両島で約1500名、学童総数が両島で約200名と少なく、また両島の行政、教育機関の調査協力が得られたため、児童調査として小学4年生以上・中学生、成人調査として18歳以上の全島民による悉皆調査とした(高等学校は両島に配置されていないため、高校生はいない)。調査表作成のため、97年10月に南・北大東島において予備調査を行い、行政機関・村政関係者(村役場、村長、助役、村議会議長)、教育機関(教育委員会・小中学校教頭・教論)の他、産業関係者、一般市民などからの聞き取りを行った。その結果、テレビ電波が衛星放送とCS放送しかなく、民間放送などが視聴不可能なため、島民の情報格差感(特に沖縄本島との)がかなり大きいことがわかった。また、コンピュータに関しては小中学校において情報格差是正の意味を持って、情報教育を積極的に推進していることがわかった。次年度は、この離島調査の分析をもとに、大都市部(すでに東京都八王子市、埼玉県大宮市での児童調査が教育委員会によって了解されている)地方都市での比較調査へと移行したい。
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