パーソナルコンピュータの普及とインターネット接続率の上昇により、生活情報ネットワークのあり方に変化が生じてきている。まず、生活情報と言う場合、それは単なる製品情報やイベント情報にとどまらなくなってきている。それは、生活日常の問題解決のために必要なものととらえれるようになってきているのだ。ソリューションのための生活情報にはどのようなものがあるかがまず問われなければならない。次に、そのような生活情報がこれまでどのように提供されてきたか、その現状と方向性を解明する必要があった。 生活情報の類型としては、これまで、「なければこまるもの」「あれば便利だが、なくても良いもの」のような基準が採用されることが多かったが、問題解決という観点からは、既存コンテクスト型(=構造型)と、新コンテクスト型(=非構造型)という分類が意味があることが分かった。構造型生活情報は、これまでは広告宣伝・新聞雑誌記事、自治体広報などで主に提供されてきたが、それらは断片的に提供されてきており、生活者の相対的な視点から関連づけられることもなかったし、そのようなものとして個人が再整理することも困難な状況である。インターネットの発展により、生活者の視点からの新たな整理が共有化される可能整も見られる(生活イベント情報ディレクトリの作成)。非構造型生活情報は、人々が直面している(しつつある)新たな問題群に関わるものであり、個人的な状況を反映するものでもあって、今後、ますますこの種の情報が重要になってくることが予想される。生活者が共有して問題解決を実現できるためには、この特性に適合的なネットワークを構築する必要があることが分かった。
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