• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1999 年度 実績報告書

情報化の企業に対する影響の研究;電子メール利用に関する調査を通して

研究課題

研究課題/領域番号 09630053
研究機関法政大学

研究代表者

岡本 義行  法政大学, 社会学部, 教授 (50105847)

研究分担者 吉田 誠  横浜市立大学, 商学部, 助教授 (90275016)
杉本 伸  武蔵大学, 経済学部, 助教授 (90262138)
キーワード電子メール / 情報化 / コミュニケーション
研究概要

近年、電子メールは急激に拡大してきた。事業所の業務における普及も急速であるが、個人のプライベートとしての利用も急拡大している。携帯電話におけるiモード機能のように、電子メールはパソコン利用を越えた新しい展開が予想される。情報化の急発展によって、当初設定した課題「情報化の企業に対する影響の研究:電子メール利用に関する調査を通して」の意味合いが変化した。
ところで、3年間の調査を通して、いくつかの結果が得られた。
1)電子メールの普及につれて、フェース・ツゥ・フェースで話ができる範囲であっても、電子メールのコミュニケーションに頼る傾向が生まれている。今後、職場の人間関係に影響するかもしれない。
2)当初予想されたように、直接の上司や部下とのコミュニケーションばかりではなくあらゆる階層と、場合によっては社長と直接メールのやり取りが行われ始めた。その結果、飛び越された階層の不満が増加するとともにモラールが低下したため、メールのやり取りを一部に制限する企業もあった。アメリカのように、それが必ずしも組織変革には結びついていないようである。
3)他の情報ツール(パワーポイントやノーツ)などの利用しながら、社内の情報共有は確実に進んでいるようである。
4)社内や社外との情報共有が情報化の最大のメリットであるが、電子メールの利用ルールは十分整備されているわけではない。プライバシーの問題とともに、企業秘密と情報共有をどのように考えるかが課題となっている。
5)近年話題を呼んでいるE-ビジネスには電子メールが不可欠であるが、企業組織そのものの必要性を低下させる可能性がある。それは企業や産業に大きな影響を与えるだろう。
6)企業によって電子メールは情報化の一部でしかなく、企業内の他の情報系(データベースなど)との整理と統合が、企業の競争力にとってより重要性を増すだろう。

  • 研究成果

    (1件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (1件)

  • [文献書誌] 岡本義行 萩原進、公文溥編: "情報革命と企業のリストラクチャリング アメリカ経済の再工業化"法政大学出版局. 244 (1999)

URL: 

公開日: 2001-10-23   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi