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本研究は創業(一八七二年)から鉄道国有化(一九〇七年)にいたる日本鉄道業の形成過程を、技術者の養成・集積・組織化という新しい視角から見直すことを主要な課題としてきた。4ヶ年計画の最終年度である本年度は、鉄道技術者関係資料の追加調査・収集を行うとともに、これまでに収集した資史料をもとに明治期鉄道従業者データベースを完成させ、鉄道技術者集団に関する研究を取りまとめることをめざした。その結果、『帝国鉄道協会会員名簿』については、これまで未発見であった設立直後のもの(1898年版)をはじめ、1904年、1911年の分を収集・入力し、同協会名簿を基礎としたデータベースの拡充を果たした。また『帝国鉄道要鑑』についても、1906年版を基礎としながら、1900年版、1903年版の遡及入力を行い、鉄道従業者データベースを作成した。この2系列のデータベースは、いずれも鉄道技術者だけでなく、鉄道企業の役員やミドルマネジメントの情報を含むため、研究の幅が、技術者集団だけにとどまらず、鉄道業における人的資源形成の問題に拡張することになった。
現在のところ技術者集団については、(1)明治初期に形成された留学経験者を軸とした技術者集団が1890年前後に崩壊する点、(2)日清戦後期には帝国大学出身者を軸とする技術者集団が、官営鉄道、日本鉄道、九州鉄道、山陽鉄道といった大鉄道において形成される点、(3)中小鉄道では技術者の流動性が高く、また人数も少ないため技術者集団の存在は認め難い点などが明らかになってきた。さらに運行技術の面では、(1)運行システムの定着が官営鉄道では1887年前後に、日本鉄道では1892年前後に達成される点、(2)輸送量の増大や時間管理徹底のため1900年前後に集中して運行システムの改善が試みられる点、(3)運行技術者の定着度でも大鉄道と中小鉄道には有意な差が認められる点などが指摘できる。
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