| 研究課題/領域番号 |
09630123
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 立教大学 |
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研究代表者 |
秋野 晶二 立教大学, 経済学部, 助教授 (50202536)
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| 研究分担者 |
小野 隆生 東邦学園短期大学, 経営情報科, 教授 (40194592)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1999
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| キーワード | セル生産方式 / モジュール生産 / 大量生産体制 / 多品種少量生産 / トヨタ生産方式 / フォードシステム / 生産能力の共有 / 生産のネットワーク化 |
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| 研究概要 |
日本における生産システムは1990年代において転換点を迎えている。バブル崩壊後の長期の景気後退・低迷と国内需要の低迷、円高に伴うアジアを中心とした急激かつ大量の海外進出とアジア諸国における製品の逆輸入の増加、そしてアジアにおける通貨危機と経済不況といった諸問題が90年代に次々と押し寄せてきた。こうした状況の中で日本の生産システムは様々な対応を迫られた。80年代の日本の成長を支えた電気・電子産業や自動車産業においても例外ではない。そのような対応として、前者はセル生産システム、後者はモジュール生産システムへの展開が特に注目されなければならない。そして生産システムの発展において、これらの対応は決して無関係なものではなく、これまでの生産システムの発展を指し示す21世紀型生産システムの形成を準備するものとして理解しなければならない。電気・電子産業におけるセル生産方式は、生産量の増加が望めず、なおかつ激しい価格競争と差別化競争のなかで、生産量の変動と品種の変動を伴う多品種少量生産を余儀なくされている市場条件のもとで、そうした生産を最終組立工程を中心に効率的に実現できる生産方式として位置付けられる。またモジュール化は、製品設計の側でシステムを「汎用化」することで、最終組立工程における量産追求の限界やモジュールメーカーの固定費負担に対して、個別企業のグループの枠を超えて生産量の振り分け=生産能力共有していこうとしているものと位置付けられる。そしてこのような展開は、大量生産体制を基礎としつつ、個別企業同士が相互にネットワーク化し、お互いが生産能力を提供し合いながら、生産量の変動や品種の変動に対するリスクを回避していく生産のネットワーク化して、激しさを増す市場の変化により一層迅速かつ柔軟に対応していくことができる体制が構築されつつある。
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