前年度は、江戸期の神仏分離政策の事例として出雲大社(島根県簸川郡大社町)をとりあげ、慶長14年(1609)と寛文7年(1667)におこなわれた造営を比較検討した。今年度は、神仏分離を実施した出雲大社の寛文度造営の詳細な経過をたどりながら、社会的背景を考察した。その結果明らかになった点は以下のとおり。 1. 国造家を代表とする神官層と本願(戦国期以降造営事業を主導した僧侶)の対立は、はじめ潜在化していたが、所領をめぐる経済的な問題と、造営における主導権をめぐって顕在化した。 2. 造替における神仏分離実施には、幕府の許可と松江藩の強力な後押しが必要だった。 3. 松江藩主松平直政は藩儒に黒沢弘忠を登用して、廃仏・神儒一致を推進した。 4. 神仏分離政策の第一は仏教建築の排除であるが、理論武装の一助として文庫を創設し、神道書を収集したことは見逃せない。 5. 神仏分離の構想のもとで、復古も唱えられたが、完璧を期すようなものではなく、寛文度本殿は仏教色の強い慶長度本殿の形式を踏襲するなど便宜的なものであった。 6. 建築上の神仏分離とは、当時の仏教建築と意図的に差異化をめざして建築をデザインすることにとどまり、それは古代に本殿建築が成立したときの志向に通有するものがある。
|