| 研究概要 |
平成8年7月に発生した堺市の腸管出血性大腸菌0157に関連する学童26,918人について、喫食調査、医療機関調査、保健所調査などの調査結果をデータベース化し、これらの者を無症状者、有症状者、医療機関を受診した患者、菌陽性者、入院治療をした者、HUSの病態になった者等に分類し、追跡調査を行える基盤を前年度に準備している。このデーターベースをもちいて、平成8年9月に堺市内小学校(92校)を対象とした腎臓検診の実施した結果と、平成9年2月に大腸菌0157患者の暴露(47校)のみを対象とした腎臓検診を行った結果を腸管出血性大腸菌の暴露の有無別に検討を行った。
その結果、平成8年9月全学童の尿検査成績について、ペーパー法による尿蛋白(±)以上の児童陽性者数とその割合は、暴露校における検査実施者25,656名については588名(2.29%)、非暴露校の検査実施者19,495名については、510名(2.61%)であった。暴露校(47校)と非暴露校(45校)のペーパー法による蛋白尿の出現率を比較すると、その陽性率には明らかな差はみられなかった。蛋白尿測定をズルホ法によって行っても、陽性率に顕著な差は認められなかった。しかしながら、平成8年9月に実施した腎検診の結果は、蛋白、潜血反応、顆粒円柱の出現率のいずれも平成7年度に比べわずかに高値であった。さらに、平成9年の腎検診結果について、1次スクリーニング検査の結果、有所見のために医療機関で精密検査を実施した結果についてデータベース化を行い分析を行ったが、その増加はそれまでの腎検診にみられる年度間の変動範囲内程度であり、これをもって直ちに後遺症としての腎病変の増加と言うことはできなかった。
これまでの結果は安定したものではなかったことから、次年度において、原因給食を喫食してから3年後の時点の腎障害との関連についてまとめを行えるように医師会と協力しての調査を計画している。
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