| 研究課題/領域番号 |
09670406
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
公衆衛生学・健康科学
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
北村 勝彦 横浜市立大学, 医学部, 助教授 (30195284)
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| 研究分担者 |
水嶋 春朔 東京大学, 医学教育国際協力センター, 講師 (60281739)
木村 博和 横浜市立大学, 医学部, 助手 (20244486)
小城原 新 横浜市立大学, 医学部, 講師 (00046137)
鎌倉 光宏 慶應義塾大学, 看護医療学部, 助教授 (60169604)
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| 研究期間 (年度) |
1997 – 1998
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| キーワード | HIV感染症 / 将来予測 / インターネット |
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| 研究概要 |
HARRTの導入は、先進国においてHIV罹患率、AIDS死亡率の減少が認めつつあり、予防対策の充実、適切な介入計画も奏功していると考えられている。しかし、日本のHIV感染者・AIDS患者の報告件数は依然増加傾向にある。厚生省エイズ動向委員会の報告にみるHIV感染の状況は、最近数年間は日本人男性の異性間性交渉による国内の感染症例の増加が著しい。本研究では世界の最近のHIV/AIDS流行の現状と動向について主にインターネットを用いて情報を収集し、その疫学情報を整理し、今後の動向を分析・検討すると同時に、海外における流行の動向がわが国の動向に影響をどの程度与えているかを考察した。また、インターネットによる情報解析の有用性について考察を試みた。わが国で報告された外国国籍HIV感染者は、国籍不明例も存在するがその多くは東南アジア、ラテンアメリカ、サハラ以南アフリカに集中している。国内のpopulation at Riskとなる外国人の人数や動向を出入国統計、外国人登録数などで推定するには限界があるが、一つの指標として在留資格別の外国人登録者数の推移と関係主要国の近年のAIDS患者、HIV感染者の動向を示した。HIV感染者については多くの発展途上国で報告が為されておらず、またAIDS患者をHIV感染者数に含めるか否かについても各国間で異なっている。併せて確定年によるわが国の患者・感染者の年次報告数の推移を示したが、外国籍在住者の動向を含め、わが国の流行の動向に直接的影響を与えていると考えられるような海外の動向は認められないと考えた方が妥当である。わが国の感染者の増加傾向は、主として国内の性的接触による日本国籍男性感染者数の増加によるものと考えられる。インターネット利用の有用な点は情報の新しさにあるといえる。情報の信頼性に対しての不安を残すものの、リアルタイムに大量の疫学情報をえられるシステムを疫学研究機関が共有することは今後必須になっていくことと考えられる。
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