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欧米では否定的な見解の多い肺癌の検診事業が本邦では、集団検診、個別検診の形で老人保健法に取り込まれ、実施されている。検診の有効性を証明するためには、各種のバイアスを避けるために死亡数をエンドポイントにおいた無作為化比較試験が必要とされているが、未だに本邦の検診に関連した報告は検診発見例を中心とした検診精度管理指標に関する報告が大半を占めている。我々は、1991年以後に高槻市・島本町に在住する肺癌患者の予後が有意に改善し、また同地域における予測肺癌罹患数をもとにした肺癌の致命率も有意に改善していることを見いだし、1988年に開始された高槻市・島本町における医療機関個別方式による肺がん検診の副次的効果である可能性を指摘してきた(第8回世界肺癌学会、1997、Doblin)。
本年度はこの効果を裏づけることを目標に、(1)過去に集積した400症例のうち約2割を占める予後不明例(打ち切り例)の追跡調査により、およそ30%の予後を再確認することが出来た。現在残りの症例の予後を確認するため行政との交渉を開始している。(2)同地域からの肺癌患者の発見経過の特徴を抽出し、発見経過のなかにどのような形で肺癌個別検診あるいはその副次的な効果が関係しているかを確認するために、プロスペクティブに患者の詳細な受診経過を調査中である。
この間を借りて、同肺癌個別検診の精度管理の一環として検診実施医と第一読影医との読影所見の経時的な変化について解析を行い、検診実施医の読影力にあまり変化がみられなかったとこ、検診実施医の判定の約40%が第一読影医と一致するに過ぎないことを見いだし(第38回日本肺癌学会総会、1997、仙台)、また第一読影医と第二読影医との読影所見の相違に関する分析を行い、第一読影、第二読影いずれにおいてもほぼ独立して読影している医師から、第一読影医の所見を重視しつつ自分の所見を付け加える医師まで、予想以上に読影医の読影姿勢に差があることを見いだした(第38回日本呼吸器病学会に報告予定、1998、熊本)。
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