| 研究概要 |
小児てんかんの多くは年齢依存性の発症・経過を示すことが知られており、小児期における中枢神経系の成熟と密接に関係することが推察されている。そこで本研究では、小児期発症てんかん症例において、脳波基礎波活動の定量的評価(パワースペクトラム分析)および聴覚事象関連電位(P300)を経時的に測定し、その年齢変化つまり発達特徴を検討し、各臨床パラメーターと対比した。
現在まで150例以上でサンプリングが終了し、随時解析を進めている。その結果、1)臨床的に明らかな発達遅滞を認めないてんかん症例においても、基礎波活動の徐波化(theta波,δ波の増加およびα2波の形成不良)が広く認められる。つまり、中枢神経系全体の何らかの発達障害が存在する。2)P300潜時の延長がほとんどのてんかん症例で認められ、認知機能の発達障害が存在する。3)これらの発達障害の程度はてんかん症候群によって明らかに異なり、てんかん原性(てんかんと直接関係する病態)と密接に関連することが示唆された。4)これらの発達障害はてんかん発症時または活動性が強い時期に顕著であり、発作抑制が一定期間得られるとcatch upする傾向があった。5)抗痙攣剤投与による影響はないとは言えないが、てんかんそのものによる影響に比較して、明らかに軽微であると思われた。6)両解析データは正常児では極めて良好な相関を示し、平行して発達することが示唆された。しかし、てんかん症例、特に症候性局在関連性てんかんでは相関が弱く(P300の発達が遅れる)異なった発達を示すものと思われた。
今後、さらに多数例において発症から治療終了までの縦断的観察を行い、小児てんかんにおける発達障害の発現機序およびその予防法について検討を加える予定である。
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