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1998 年度 実績報告書

耳音響放射による乳幼児の難聴の早期発見法の確立

研究課題

研究課題/領域番号 09670852
研究機関関西医科大学

研究代表者

安原 昭博  関西医科大学, 医学部, 講師 (70158004)

研究分担者 荒木 敦  関西医科大学, 医学部, 助手 (70281508)
畑中 武志  関西医科大学, 医学部, 助手 (10228471)
キーワード耳音響放射 / 難聴 / 聴性脳幹反応 / 小児 / 新生児
研究概要

耳音響放射の未熟児・新生児から成人までの正常値を確立させ、聴覚障害児でのパターンを分析し、聴覚障害児へ応用することを目的とした。
対象は聴力正常のボランティア成人10名(23〜59歳)20耳、小児43名(62耳)(年齢は生後14日から10歳1か月)と新生児36名(在胎23〜43週、測定時体重は1,404〜5000g)である。耳音響放射はシーグラフScout(米国Bio-logic社製)により記録した。聴性脳幹反応の記録は現有の誘発電位記録装置(日本電気三栄社製Synax)で行った。
DPgram-noise floor(NF)をDPOAE値(DPOAE daxta=DP-gram-NF)とした。DPOAE値が正の値となる時、DPOAEが出現していると判定できる。成人例ではすべての周波数帯域に対してDPOAEが出現した。小児例では537HZは7.2dB以上の高いNFを示し、4歳以下は684Hも4.3dB以上のNFを示した。さらに新生児例においては、DPOAEの刺激周波数(F2)が977Hzでは再現性が不良であり検討から除外した。小児および新生児の場合にABRのV波反応閾値が35dB(新生児は45dB)以下を聴力正営とすると、DPOAEの結果がABRの結果とよく一致するのは、DPOAE値が6種類の異なった周波数中4種類以上陽性であるときだった。新生児の場合、ABRが正常は68.7%であったが、DPQAEの陽性率も同じであった。しかし、結果が異なる症例がありABRとの不一致率は6%にみられた。DPOAE dataが4dB以上を示す周波数が4種類以上みられるとき、DPOAEの疑陰性・疑陽性が最も少なくなる。偽陰性を少なくすることでDPOAEは臨床に十分応用できると考えられる。小児ではABRの異常が軽度であるにもかかわらずDPOAEの異常が高度であるものが4症例あった。これらの4症例はすべて滲出性中耳炎に罹患中であった。検査による副反応や異常は認められなかった。DPOAEは難聴のスクリーニングに応用できることが明らかである。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] A Ochi,A Yasuhara et al: "Comparison of distortion product otoacoustic emissions with auditory brainstem response for clinical use in neonatal intensive care unit" Electroencephalography & Clinical Neurophysiology. 108. 577-583 (1998)

  • [文献書誌] A Ochi,A Yasuhara et al: "Comparison of DPOAE with ABR for clinical use in neonatal intensive care unit" Recent Advances in Human Neurophysiology. 300-307 (1998)

  • [文献書誌] Akihiro Yasuhara,et al: "Changes in EEG after transcranial magnetic stimulation in chidren with cerebral palsy" Electroencephalography & Clinical Neurophysiology. (in press).

  • [文献書誌] A Araki,A Yasuhara et al: "The effects of stimulus rates on the amplitude of median nerve somatosensory evoked potentials:the developmental change" Brain & Development. (in press).

  • [文献書誌] 安原昭博: "新生児・未熟児の聴性脳幹反応と眼輪筋反射" 臨床脳波. 40・1. 14-19 (1998)

  • [文献書誌] 安原昭博: "誘発電位" 小児科臨床. 50・4. 847-854 (1997)

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公開日: 1999-12-11   更新日: 2016-04-21  

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