15年間の推移からみた口腔保健と健康との関連

1999 年度 実績報告書

• 研究課題/領域番号: 09672105
• 研究機関: 大阪大学
• 研究代表者: 新庄 文明 大阪大学, 医学系研究科, 講師 (30154389)
• 研究分担者: 福田 英輝 大阪大学, 医学系研究科, 助手 (70294064) ; 中西 範幸 大阪大学, 医学系研究科, 助教授 (90207829) ; 多田羅 浩三 大阪大学, 医学系研究科, 教授 (20107022)
• キーワード: 歯の喪失 / 成人歯科健診 / 個別指導 / 現在歯数 / 喪失歯数 / 歯周疾患

研究概要

目的:
成人の健康管理の一環として実施されている歯科健診事業の実績をもとに、初診時の状況および受診回数事後指導回数による歯の喪失防止効果への影響を明らかにする。
対象と方法:
兵庫県N町における基本健康診査の受診者全員を対象として15年間にわたり口腔診査を実施し、受診者に対して歯科衛生士が刷掃指導を行い、歯周疾患の有病者は事後個別指導の対象者とし、歯科衛生士が歯科疾患の予防のための歯面清掃と歯石除去などの予防処置を行った.1983(昭和58)〜1987(同62)年と1993(平成5)〜1997(同9)年の各期間に1回以上受診した者について、初回健診時の歯周疾患、現存歯数、受診後の個別指導有無および健診受診回数と一年あたり平均喪失歯数との関連について分析した.
結果:
(1)初診時の状況で、年平均喪失歯数と有意な相関を有する要因は、年齢、う蝕歯数、歯周疾患の状況、口腔清掃状態、動揺歯・腫脹の有無などであった。
(2)初診時年齢39歳以下においては、初診時のPI最大値=6,8の群の年平均喪失歯数は、PI最大値=0,1,2,4の群に対して、男性で、3.56倍、女性で3.65倍大きかった。
(3)初診時年齢40-59歳においては、初診時の現在歯数11〜20本群の年平均喪失歯数は、初診時の現在歯数21本以上の群にたいして、男性で1.55倍、女性で1.37倍であった。
(4)事後個別指導0回の群の1年あたり平均喪失歯数は、指導回数3回以上の群に対して、40〜49歳では1.9倍50〜59歳では2.21倍であった。
(5)初回健診受診後の健診受診回数0〜4回群の1年あたり平均喪失歯数は、指導回数10回以上の群に対して40〜49歳では4.0倍、50〜59歳では1.64倍であった。

研究成果

• [文献書誌] 新庄文明,ほか: "高齢者の口腔環境と歯の喪失"Clinical Calcium. 9.3. 340-344 (1999)
• [文献書誌] N.Nakanishi,F.Shinsho,K.Tatara et al.: "Association between self-assessed masticatory disability and health of community-residing elderly"Community Dentistry and Oral Epidemiology. 27. 366-371 (1999)
• [文献書誌] N.Nakanishi,K.Tatara,F.Shinsho et al.: "Mortality in Relation to incontinence in community-residing elderly people"Age and Ageing. 28. 301-306 (1999)
• [文献書誌] N.Nakanishi,K.Tatara,F.Shinsho et al.: "Prevalence of intellectual dysfunctioning and its in a community-residing elderly population"Scand J Med. 26・3. 198-203 (1998)
• [文献書誌] Shinsho F.,Tatara K.et al.: "Does prompt treatment of hypertension after blood pressure check-ups reduce morbidity of cerebrovascular disease?"Environmental Health and Preventive Medicine. 2(4). 151-156 (1998)
• [文献書誌] 新庄文明,D.Berkey: "高齢者に対する地域歯科医療と歯科臨床判断"日本補綴歯科学会雑誌. 42(2). 201-206 (1998)
• [文献書誌] 金沢紀子,斉藤郁子,松田智子,新庄文明: "歯科保健指導ハンドブック"医歯薬出版. (1998)
• [文献書誌] 新庄文明,福田英輝,多田羅浩三、他: "新しい地域保健サービス-到達水準と進め方-"ぎょうせい. 428 (1998)