| 研究分担者 |
中谷 久恵 島根県立看護短期大学, 看護学科, 講師 (90280130)
栗谷 とし子 島根県立看護短期大学, 看護学科, 助手 (10290496)
高井 美紀子 島根県立看護短期大学, 看護学科, 助手 (40310809)
齋藤 茂子 島根県立看護短期大学, 看護学科, 助教授 (90310804)
吾郷 美奈恵 島根県立看護短期大学, 看護学科, 助教授 (20209844)
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| 研究概要 |
本研究では、テレビ会議システム及びテレビ電話を利用して地域看護、殊は在宅介譲支援システムの開発を目的としている.平成9年度は、ディジタル回線INS64を利用したテレビ会議システムによって,在宅ケアを支援するシステムを開発発し,島根県立看護短期大学と出雲市鳶巣公民館および川跡公民館を接続して、双方向情報通信実験を実施した.この実験ではテレビ会議システムを用いた、地区住民への健康体操指導、介護のためのボディメカニクスなどを実施し、本システムの動作確認と啓発を行った.その啓発活動により、参加者からの有益な助言・感想をもとに、本システムによる在宅ケア基盤作りができた.
平成10年度は、平成9年度の結果をふまえて要介護高齢者宅に操作が容易でより安値なテレビ電話を設置し、ニーズにあった在宅ケア(在宅テレケアという)の支援を行った.在宅テレケアを行った事例は、平成10年8月までが2事例でその後順次増やして、平成11年3月までには7事例までになった.また2つの医院にも在宅テレケアを実施する目的でテレビ会議システムを設置した.
8月までの2事例について,3ヶ月間の看護介入により,次の結果が得られた.
(1)在宅テレケアは,要介護者の寂しさ・不安感の解消をするのに有効な手段となった.
(2)定期的な在宅テレケアは,要介譲者に積極性や生活にリズムをつける効果があった.
(3)在宅テレケアにより,要介護者の社会性の拡大が図られた.
これらのことから、今後,在宅ケアが増加していく中で,在宅テレケアの活用は,新しい質を持った独自の支援方法と成りうることが認められた.
この後、在宅テレケアを行う中で、看護職者が要介護者に他の要介護者を詔介したのをきっかけに、要介護者同士のテレビ電話による交流が始まった.これに併せて事例を増やし7事例までにした.の要介護者間の交流により、家に閉じこもりがちな要介護者を無理なく徐々に社会との交流に導いていけた.本研究では現在,このことをさらに積極的に進展させて、テレビ電話による要介護者同士のネットワークを構築し、運用して社会的ネットワークの拡大をしようとしている.
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