| 研究分担者 |
小林 幸乃 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 研究員 (40291885)
市川 智史 鳴門教育大学, 学校教育研究センター, 助教授 (60274271)
梅埜 國夫 中村学園大学, 家政学部, 教授 (00132689)
三宅 征夫 国立教育研究所, 科学教育研究センター, 室長 (50000071)
下野 洋 国立教育研究所, 科学教育研究センター, センター長 (30142631)
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| 研究概要 |
現職教育の中心となっている各都道府県の教育センター等では,環境教育に関する研修講座が開設され実践研究も進んできたが,環境教育のための教員研修プログラムは多種多様で体系化がまだなされていないため,環境教育担当者は研修の企画や指導者の選定等に苦慮しているところが少なくない。
本研究は,上記のような状況を踏まえ,環境教育の改善・充実を図るためには指導に当たる教師の果たす役割が最も重要であるという観点にたち,環境教育の教員研修の現状と課題を明らかにするとともに,教師の環境教育の指導力向上を図るための研修プログラムの開発とその体系化をはかり,教育センター等の研修講座の利用に供することを目的としている。
本年度は,研究代表者,研究分担者と研究協力者,合計13名からなる研究委員会をつくり,次の事項について研究を進めてきた。
(l)各都道府県及び政令指定都市の教育センター等における環境教育に関する研修の実施方法や内容及び実施上の課題などに関する実態を質問紙による調査を行った。それら集計,分析は現在行っているところである。
(2)環境教育の研修プログラムや指導資料等の参考資料を収集するとともに,環境教育の教員研修の在り方について3回の研究員会を開催し研究協議してきた。
環境教育の研修は,講義や事例研究報告などだけでなく,受講者自身が参加し体験できる内容の研修プログラムを開発することが重要である。また,環境教育の研修講座以外に,管理職研修や初任者研修など義務的な研修の中に環境教育の内容を取り入れていくことも重要なことである。
平成10年度は,9年度の調査結果の分析や研究協議内容を基に,教員研修プログラムの開発とその体系化を図る。
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