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前年度は潜伏期間に対数正規分布等の確率分布を仮定した方法を検討したが、今年度は確率分布が仮定できない場合の方法論の検討を行った。その概要は次の通りである。
1. 過去10数年間にわたって厚生省環境衛生局食品衛生課編の全国食中毒事件録(今年度のO-157食中毒事件も含む)のデータを収集・データベース化した。
2. 潜伏期間の確率分布の適合度が良くない場合の方法として、暴露時点と原因物質がある程度確定している過去の事件録の発症日時間分布の特徴を記述する幾つかの指標を抽出した。抽出した指標を説明
変数、曝露時点までの距離を表す指標を被説明変数としだ画帰モデルを検討した。
3. 潜伏期間に確率分布を仮定する方法と仮定しない方法の長所短所を検討し、将来の食中毒事件に対応できる方法論を検討するとともにその解析ソフトを開発した。
これらの研究成果は日本公衆衛生学会(1999年秋)で発表するとともに、日本公衆衛生学推誌に論文を投稿する予定である。
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