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地域で自立的生活を送る知的障害者の生活実態と健康状況を把握するために、北海道、神奈川、九州におけるグループホーム利用者ならびにバックアップ施設を対象にアンケート調査ならびに聞き取り調査を実施した。その結果、多くはバックアップ施設等によって行われているプログラムや地域の行事に参加しているが、日常的には全身を使った身体活動への参加の機会は少なく、とりわけ休日には身体活動量が低下し肥満傾向を示すケースが多く見られた。体脂肪率計を用いた調査では、女性において重度の肥満傾向を示す群がみられ、身体活動プログラムへの参加などの早急な対応が必要であることが明らかとなった。また季節変化では、夏季に比べ冬季では体脂肪率も増加する傾向にあることが示され、冬季間の身体活動プログラムの重要性が示された。重度肥満者に対し心拍数計ならびにアクティブトレーサーにより身体活動量を調査したところ、職場やバックアップ施設への移動時に身体活動がみられるもののその他の時間帯では、極端に活動量が少ないことが示された。
さらに実際に余暇活動に参加している障害者の意識や余暇活動への参加条件を明らかにすることを目的に、室内で行うことができる「障害者のスポーツチャンバラ大会」冬季間の身体活動として「障害者の歩くスキーの集い」参加者などに対し、アンケートならびに聞き取り調査を行った。その結果、これらの大会への参加をきっかけに、「日常的に練習を行うようになった」「生活に張りが出た」などの感想を持つものが多くみられた。反対に、指導者や練習会場へのアクセス、クロスカントリースキーではコースセッティングなど障害者が参加しやすい条件を整えることが、重要であることが示された。今後さらに調査対象を拡大するとともに、これらの資料や海外の情報をもとに、日本における余暇活動支援のシステムのあり方についてまとめて行く予定である。
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