| 研究概要 |
本研究は,1945年1月13日午前3時38分頃に愛知県三河地方に起きた三河地震(M=6.8,死者:2,306人)での建物被害分布に着目して,(1)震源過程,(2)震源距離,と(3)表層地盤の増幅効果,の影響度合を明らかにすることを目的としている。研究期間が2年間の最後に当たる今年度の研究実績を以下にまとめる。
1. 科学技術庁・気象庁・消防庁が愛知県内に地震計を設置した約100地点に出向いて微動測定を行った。そして,微動波形を1997年3月16日愛知県東部地震(M5.8)の際に得られた地震動波形と比較して,あと揺れ部分に微動の影響が強く現れることを確かめた。
2. 前年度に実施した愛知県東部地震のアンケート震度から,震源過程と距離減衰の効果を取り除いて「震度増分」という量を定義して求め,微動測定結果との比較を行った。その結果,水平方向の微動と上下方向の微動との平均的な倍率を表わす量である「平均H/V倍率」が「震度増分」と最も相関が高いことが判明した。
3. 愛知県防災会議資料「昭和20年1月13日三河地震の震害と震度分布」で,「木造家屋の被害率」が示されている地区に出向いて微動測定を行った。そして,微動の「平均H/V倍率」を算定した。
4. 電力中央研究所が今年度実施した断層調査の結果等から,三河地震の地震断層を2つに分割して,翠川・小林の方法によって基盤加速度分布を算定した。さらに,微動の「平均H/V倍率」を乗じて「見かけの地表加速度」を求めて,木造家屋被害率と比較した。その結果,三河地震による木造家屋被害率が50%以上である吉良町や安城市南部などでは,地表加速度が大きくなることが判明した。この研究から,三河地震での木造家屋被害率は,震源特性と表層地盤の増幅特性とを適切に評価すれば,シミュレーションが可能であることが判明した。
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