| 研究概要 |
代表者らが1996年からおこなってきた,非建築用途の製品や素材特にコンテナや車両などを用いた建築物で,日常的に利用されているものや,阪神・淡路大震災時に応急的につくられた40事例の現地調査,またそのような素材の建築物としての性能やまた法的環境からみた利用の可能性についてのヒアリング調査・文献調査の結果,以下のようなことが明らかになった。
1)現行法規ではコンテナや車両を利用した建築物は,仮設建築物として認められたもの以外は特殊材料や工法を用いたものとみなされ,建築確認申請に際し個別に「建築センター評定」および「建設大臣認定」が必要となる。調査対象事例のうち震災関連は大半が,震災以外の事例でも数例が確認申請のなされていない違法建築と考えられるものであった。
2)建築主にコンテナや車両を利用した際の利点と欠点をヒアリングし,整理・分類をおこなった。その結果,利点としては全体では「設置・撤去・移築が容易」,「安価」,「工期が短い」,「丈夫」が多く聞かれた。震災関連では建物の早急な確保のため「工期が短い」,区画整理事業にかかっているため「本設が不可能」を挙げている事例が多い。一方,欠点としては全体では「夏暑く冬寒い」という意見が全体の70%で聞かれ,次いで「雨漏りがする」が多く,コンテナや車両の建築利用では居住性の面で問題があることがわかる。また「高価」という意見も30%程度聞かれ,加工などに費用がかかり予想よりも割高であると感じた建築主も多いことが考えられる。
以上のことから,コンテナや車両といった非建築材は簡易に空間が手に入るといったイメージが強いが,実際には安易に加工を施して利用することは安全性や居住性の面から多くの問題があり,法的にも規則されている状況であり,利用を進めるには,素材本来の利点を生かしながら安全性や最低限の居住性を確保する手法などの検討が必要といえる。
|
