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「日米コンピュータ関連企業の組織文化と革新とに関する国際比較研究」を実施するに当たって、本年度は、研究の第1段階と第2段階とを遂行した。
研究の第1段階の主要目的は、仮説あるいはモデルの構築であった。具体的な作業は、次の順序で行われた。第1に、文献調査に基づいて、本研究目的を達成するために必要な構成概念の設定をした。第2に、文献調査に基づいて、構成概念の間の関係を定形化すること、つまり仮説-モデルを設定した。
研究の第2段階の主要目的は、日米の調査対象企業に訪問して、インタビュー調査あるいはフィールド調査によって仮説を検証し、日米両企業の比較調査をすることであった。本年度は、日本の代表的なコンピュータ・半導体メーカーを訪問した。製造、研究開発、マーケティング、人事、経営企画担当のマネジャーに対するインタビューのなかで、互いに意見交換したり、彼らからのレビュー(批評)によって、仮説の妥当性を確かめるだけでなく、関連するあらゆる情報を獲得した。さらに、それらの企業において、インタビュー調査を行うだけでなく、工場を視察してフィールド調査をも行った。
本来ならば、国際比較という目的を達成するために、米国のコンピュータ関連企業、とりわけシリコンバレーにある諸企業へ訪問することを計画していたが、予算の制約などによって、海外で調査することが不可能とならざるをえなかった。しかしながら、組織の伝統や習慣とみなされる組織文化はイノベーションを組織のなかに制度化できるというパラドキシカルな(逆説的な)関係が存在するという私の研究仮説が、本年度の一連の研究から妥当であることが確認された。
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